- ただの数人しか達成していない記録
494 ：神様仏様名無し様[]：2010/10/03(日) 12:38:33 ID:bbLSai1X - 40本40盗塁
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- プロ野球選手がリリースした歌
34 ：神様仏様名無し様[]：2010/10/03(日) 12:40:22 ID:bbLSai1X - いいぞがんばれドランズ
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- 近鉄バファローズスレッド
331 ：神様仏様名無し様[sage]：2010/10/03(日) 12:56:19 ID:bbLSai1X - 売れなかったから合併をしようとしてただけで
合併案が出る前は球団を放棄しようとしてた
命名権売却構想を撤回した時点で、近鉄が球団事業に熱意を失っていることは周知の事実となった。
さまざまな金融機関や投資顧問会社などが、バファローズ球団の「買い手」を探し始めていた。
大阪ガスや松下電器産業など関西地盤の大企業のほか、ローソンやイトーヨーカ堂などの流通大手に
次々と声がかかった。実はこの時期、後に球界再編の表舞台に躍り出るライブドアにも、近鉄の
メーンバンクの東京三菱銀行グループの三菱証券が球団買収を持ちかけていた。しかし、地元への
配慮として大阪ドームの継続使用を条件にしなければならない事情もあり、買い手探しは難航、
四半期ごとに関西企業が交代でスポンサーとなる案まで検討されたが具体化には至らなかった。
こうした中、山口は密かに球団事業そのものを球界に「返上」することを検討し始めた。日本
プロフェッショナル野球協約には、後に撤廃される加盟料など新規参入に関する規定はあるが、
「撤退」に関する規定はない。参入を希望する企業が数多くあるのは当然で、買い手が見つからなくて
球団数が減ることなど想定していなかったのだ。協約の不備の一つと言える。しかし、規定が
ないからといって撤退できないということにはならない。山口は協約のある条文に注目した。
協約第五十七条には、「ある球団の事情により、その球団の選手、監督、コーチの全員がこの協約の
拘束力の外におかれるおそれがある場合、この組織の秩序維持のため、応急処置として所属連盟が
これらの選手、監督、コーチならびに必要な範囲の職員との契約および雇用につき斡旋を行わなければ
ならない」と規定している。行分を根拠に球団そのものをパ・リーグに返上すれば、売却先の選定はリーグが
責任を負うことになる。もちろん、球団買収の条件に大阪ドームの継続利用を求めるか否かはリーグの
判断となる。
窮余の策であり、球界関係者や大阪市などから激しい非難を浴びるのは間違いない。ただ大阪市への
義理を果たしつつ、球団事業を整理するのはこの手段しかない。近鉄の苦境を知ったタイガースのオーナーの
久万もこの時期、「やめたい球団があれば無理に続けさせることはできない。球団は連盟に預かることになる」
と語っていた。
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- 近鉄バファローズスレッド
333 ：神様仏様名無し様[sage]：2010/10/03(日) 13:23:08 ID:bbLSai1X - 近鉄が楽天と身売り交渉をして楽天が断って合併に追い込まれたのも事実
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- 近鉄バファローズスレッド
334 ：神様仏様名無し様[sage]：2010/10/03(日) 14:35:15 ID:bbLSai1X - 命名権売却構想も
近鉄関係者によると、バファローズ球団の命名権売却は、非公式ながら派。リーグ関係者から内諾を得ながら
話を進めていったという。興味を示す企業も現れ。本格的な交渉に乗り出そうとした矢先の二〇〇四年十一月、
朝日新聞が近鉄の球団名売却構想を報道。具体的な交渉は生煮えのまま、構想だけが表面化する事態となった。
しかし、リーグ関係者から前向きな感触を得知多こともあり、永井は命名権売却構想への手ごたえを持ちながら、
新聞ほづおうを受けた記者会見に臨んだ。
ところが、直後から読売巨人軍オーナーの渡辺恒雄が激しい反対を表明した。日本プロフェッショナル野球組織
（ＮＰＢ）コミッショナーの川島広守も、日本プロ野球界の「憲法」とされる日本プロフェッショナル野球協約に照らせば
認めがたいとの意向を明らかにした。永井は会見からわずか五日後の二月五日、構想撤回の表明を余儀なくされ、
球団事業再生の秘策は立ち消えになった。
この一連の事態を、山口は構想が頓挫したにもかかわらず「七十五点」と評価した。二十五点の「減点」は構想が
実現しなかったからではなく、「パ・リーグの理事会で取り上げられるところにまで至らなかったから」だという。
そこには生煮えのまま命名権構想が表面化することを容認した山口の深謀遠慮があった。
企業が命名権を購入すれば、球団名こそ自由につけられるが、球団の運営は近鉄にまかせることになり、チーム成績が
低迷した場合の「経営責任」が不明確になるおそれがあった。また、近鉄は命名権を売却できても、成績が低迷し赤字が
膨らめば補填しなければならない。球団名から「近鉄」を外しても、これまで通り赤字補填を「広告宣伝費」として処理する
ことができるかどうかは不透明だった。
そもそも球団運営会社から近鉄を外して「大阪バファローズ」に変更した際に、球団名の変更も検討したが、この点を
懸念して先送りした経緯があった。このため山口は命名権構想の実現を目指すよりも、構想が表面化することで、
球団名の売却にまで追い込まれた近鉄の実情を知らしめる効果を期待したのだ。
山口が球団経営の窮状を特に知ってもらいたかったのは誰か。ファンや球界関係者ではなかった。山口の念頭にあったのは、
球団が本拠地を構える大阪市長の関淳一をはじめとする大阪市の幹部だった。
(中略）
さらに不良債権処理を急ぐ金融機関から、抜本的な再建策の提示を求められるようになる。大阪市が選んだのは「特定調停」
によるい債権放棄を軸とする再建策だった。特定調停とは、九九年四月に成立した新たな「再生手続き」だ。バブルほうかい後に
急増した、多額の債務を超えた個人や中小企業の事理再建を促すのが目的だた。第三セクター事業の債権放棄をめぐって金融
機関との協議が難航していた大阪市は、この制度を利用すること決めた。
（中略）
三社の特定調停の落し所が見えてきた二〇〇四年初頭、大阪市の第三セクター再建問題の焦点は残る二事業、クリスタ長堀と
大阪ドームに移った。このうち大阪ドームの再建計画をとりまとめる上で、格好の「お手本」があった。それは「ダイエー福岡事業」の
再建計画だ。
（中略）
近鉄負担主導の三セク再建策の動きに、近鉄の山口は危機感を募らせた。無配に転落し、希望退職を募り沿線施設を閉鎖しながらも
経営再建に取り組んできた近鉄が、大阪市の失政の尻拭いをするために今後二十年間にわたって総額百億円をはるかに超える
負担を抱え込んでは、これまで痛みを分かち合ってもらってきた株主や従業員、そして沿線住民などの利用者に申し開きができない。
だが、その一方で、近鉄は路線を展開する地域から抜け出すことはできない。好むと好まざるとにかかわらず、鉄道事業を継続する
かぎり地元との関係を保たねばならない。工場や事業所を閉鎖、移転すれば地域との関係を絶つことができる製造業や流通業などとは
異なる、鉄道事業者としての宿命だ。
いかに大阪市がつくった再建策を葬るか。だが、再建策を提示されてから受け入れを拒めば、近鉄は自社の都合を優先して地元を
軽んじたとの批判を受けることは十分に予想できた。再建策が固まる前に近鉄には大阪ドームの長期利用は受け入れがたいことを
伝える必要がある。株主や従業員、利用者といったステークホルダー（利害関係者）への配慮と、地元自治体への配慮をいかに両立
させるか、球団事業の苦境を訴える上で、命名権売却構想はまたとない妙手だった。
命名権売却構想そのものは表明からわずか六日で撤回を余儀なくされたが、大阪市は再建策のとりまとめを中断し、二〇〇四年三月末
までを目指していた大阪シティドームの特定調停の申請を断念した。
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