- ヘビースモーカーが重症になると解ったとたん、喫煙スペースに人影無くなりましたとさ
1 ：Ψ[]：2020/04/01(水) 00:26:14.73 ID:x2rs/hpW - その気になればいつでも止めれたんざゃねーかよこいつら
いままではなんだったんだ
甘えかよ
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- 三月頭に焦って注文したトイペが中国から着たんだが、トイペにウイルスついてたら
1 ：Ψ[]：2020/04/01(水) 02:40:55.18 ID:x2rs/hpW - 肛門からダイレクト侵入だよな
盲点の感染経路なんじゃね？
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- 何で政府は韓国ソフトウェアのＬＩＮＥを使うんだ？
45 ：Ψ[]：2020/04/01(水) 05:41:03.75 ID:x2rs/hpW - ウィキ抜粋
開発元に関する報道 編集
LINEの普及に伴い大手メディアでの露出が多くなると『日本経済新聞
』（2012年）では「純国産・和製」[20]、『産経新聞』（2013年）では「和製」[21]、『ウォール・ストリート・ジャーナル』（2014年）では「日本子会社が開発し、日本で生まれた」[22]
、『SankeiBiz』（2013年）では「韓国系」[23]、『聯合ニュース』（2012年）では「韓国アプリ」[24]、と報道に差異が現れ始めた。
2013年には、報道へのネット上の疑問に対して「純国産・和製」と表現した日本経済新聞の井上理記者は「日本支社で企画・開発されたから」との説明や、LINE事業を統括する舛田淳執行役員の「最終的には国籍関係なく無国籍のブランドとして使ってもらいたい。
どこの国だと感じられないくらいになった方がいい」との回答を掲載した[25]。
「日経スペシャル 未来世紀ジパング〜沸騰現場の経済学〜 」（2013年4月15日）[26]では、「日本人が生み出した久々の世界に通用する通信サービス
」「もともと韓国のNHNというIT企業が100%子会社として作った日本の会社の一部門だったが（2013年）4月から独立した会社になった」と紹介され、
番組中でLINE社を訪問した夏野剛が稲垣あゆみを「LINEの開発者・発案者」として紹介した。ただし、LINE発案者は李海珍、開発メンバーは多国籍[16][13]であり、
2013年4月の社名変更以後、2016年に行った株式市場上場まで韓国NHNの100%子会社[27]である。
『週刊東洋経済』では、日本発のサービスではあるが、グループ関係が急速に変化したことにより、
韓国の親会社の影響力が強まっているとして、その状況を「グループの資本関係、取引関係は、極めて複雑」と解説した[28]。
J-CASTによると週刊文春では、LINEは韓国産と報じLINEの取締役五名のうち三名がNAVERの韓国人幹部で占められ非常勤取締役としてNAVERの創業者やCFOが名前を連ねる。
社内ではハングルが飛び交っているが、マスコミの対応は森川亮社長（当時）を初めとする日本人幹部が行っていると報じている[29]。
また、エコーニュースでは、LINEの開発を旧NHN Japanで指揮したのは、
親会社ネイバーの創業者で韓国の諜報機関・大韓民国国家情報院の情報システムを構築した李海珍（イ・ヘジン）であることが公開情報の突合せにより判明したと報じている[30]。
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