- 余命三年時事日記って真に受けていいの？ 428
120 ：マンセー名無しさん[]：2019/09/04(水) 07:24:15.71 ID:DQnff8zN - ■現在のトランプ叩き同様、戦前からアメリカのマスコミの多くは国際金融資本傘下にあって保守を敵視してきた
アメリカを巻き込んだコミンテルンの東アジア赤化戦略 より
1950年には、ジョセフ・マッカーシー上院議員が「国務省に潜む共産党員の名簿を入手した」と発言し、
容共政策を進めた国務省や陸軍幹部たち、特にジョージ・マーシャル国務長官や
蒋介石の顧問を務めたオーエン・ラティモアらの責任を激しく追及した。
「マーシャル国務長官やラティモアらはソ連に通じており、ひそかに中国共産党政権を樹立を支援した」というのだ。
確かに彼らはソ連や中国共産党に好意的な発言をしていたが、ソ連のスパイだとする証拠も当時は見つからなかった。
しかも、ソ連のスパイだと名指しされた人物が次々と自殺（都合が悪くなったのでリベラル派に暗殺された可能性が高い）
をしたため、リベラル派のマスコミ（国際金融資本傘下）は、
「マッカーシー上院議員らが根拠なく言論弾圧を行った結果、自殺に追い込まれた。
これは現代版の魔女狩りで許されることではない」などと、保守派批判を繰り広げたのである。
以後、ソ連や中国共産党に好意的な言動を批判することはタブーとなってしまった。
アメリカでも戦後、ソ連や中国に親近感をもつリベラル派（国際金融資本傘下）に
マスコミは支配され、保守派は肩身が狭かったのだ（リー・エドワーズ著「アメリカ保守主義運動少史」）
それだけに、ベノナ文書がアメリカの知識人たちに与えた衝撃は大変なものだった。
「国連創設にまで関与したアルジャー・ヒスらがソ連のスパイであるはずがない」
と断言していたリベラル派の学者やマスコミは沈黙を余儀なくされた。
（国連もIMFも国際金融資本傘下）
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- 余命三年時事日記って真に受けていいの？ 428
127 ：マンセー名無しさん[]：2019/09/04(水) 07:59:27.60 ID:DQnff8zN - 反日捏造史観の元祖、親玉であるアメリカのソ連共産主義スパイ、
国際金融資本の代理人であった主要メンバーの一人オーウェン・ラティモア
IPR太平洋問題調査会の主要メンバー1941年〜1942年にかけて蒋介石の私的顧問を務めるが、戦後は一転して毛沢東の共産党を支持し、
国民党政府への援助を打ち切るべきと主張する（日本を追い出して蒋介石は用なしになったから。
アメリカの共産スパイの裏切りにより圧倒的に劣勢だった毛沢東の共産党軍は国民党軍を破り支那は共産国家になる）
マッカーシズム「赤狩り」の最中、「チャイナ・ハンズ」と
呼ばれた中国専門家、外交官と共に、ラティモアは、中国を失った責任を厳しく糾弾された。
ラティモアはソ連スパイを暴いたベノナ文書に名前がなかったが、
元ソ連軍参謀本部情報局のアレクサンダー・バーミンは、ラティモアがソ連のスパイであったと証言している。）
日米戦最中の１９４４年、ラティモアはアメリカの戦争プロパガンダ機関、戦争情報局（OWI：United States Office of War Information）の太平洋作戦部長となった。
ジョージ・マーシャル参謀長がOWIに命じて作成させた反日プロパガンダ映画“The Battle of China”にもIPRが関わったとされる。
この映画では、日本を悪魔化するべく、南京大虐殺と田中上奏文を描いているが、
どちらも中国国民党が喧伝していた反日プロパガンダで、戦後、後者は捏造だと判明している。
そもそも、日本が世界征服を企んでいた証拠とされた田中上奏文は、１９２９年に開催された
IPR京都会議で中国代表が持ち込んだものだが、信憑性が低いため、撤回された代物だった。
が、その後、雑誌に報じられて注目を浴び、満州事変後は信憑性を帯びていると解釈され、
遂にはアメリカの反日プロパガンダに採用されるに至った。
現代の慰安婦問題と全く同じようなデマの一人歩きである。
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- 韓国経済動向 〜 Part395
390 ：マンセー名無しさん[]：2019/09/04(水) 08:00:06.77 ID:DQnff8zN - 反日捏造史観の元祖、親玉であるアメリカのソ連共産主義スパイ、
国際金融資本の代理人であった主要メンバーの一人オーウェン・ラティモア
IPR太平洋問題調査会の主要メンバー1941年〜1942年にかけて蒋介石の私的顧問を務めるが、戦後は一転して毛沢東の共産党を支持し、
国民党政府への援助を打ち切るべきと主張する（日本を追い出して蒋介石は用なしになったから。
アメリカの共産スパイの裏切りにより圧倒的に劣勢だった毛沢東の共産党軍は国民党軍を破り支那は共産国家になる）
マッカーシズム「赤狩り」の最中、「チャイナ・ハンズ」と
呼ばれた中国専門家、外交官と共に、ラティモアは、中国を失った責任を厳しく糾弾された。
ラティモアはソ連スパイを暴いたベノナ文書に名前がなかったが、
元ソ連軍参謀本部情報局のアレクサンダー・バーミンは、ラティモアがソ連のスパイであったと証言している。）
日米戦最中の１９４４年、ラティモアはアメリカの戦争プロパガンダ機関、戦争情報局（OWI：United States Office of War Information）の太平洋作戦部長となった。
ジョージ・マーシャル参謀長がOWIに命じて作成させた反日プロパガンダ映画“The Battle of China”にもIPRが関わったとされる。
この映画では、日本を悪魔化するべく、南京大虐殺と田中上奏文を描いているが、
どちらも中国国民党が喧伝していた反日プロパガンダで、戦後、後者は捏造だと判明している。
そもそも、日本が世界征服を企んでいた証拠とされた田中上奏文は、１９２９年に開催された
IPR京都会議で中国代表が持ち込んだものだが、信憑性が低いため、撤回された代物だった。
が、その後、雑誌に報じられて注目を浴び、満州事変後は信憑性を帯びていると解釈され、
遂にはアメリカの反日プロパガンダに採用されるに至った。
現代の慰安婦問題と全く同じようなデマの一人歩きである。
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