- 【ﾌﾘｰﾒｰｿﾝ】ユダヤの陰謀【ｲﾙﾐﾅﾃｨ】１３
628 ：名無しさん＠お腹いっぱい。[]：2007/11/06(火) 00:19:04 ID:LM22I+z8 - 今現在の状況は世界の石油天然ガス等エネルギー供給を米ロ２大国（の軍）がコント
ロールしているある意味統制経済であると観ることも出来ます。（異論があると思いますが）
石油価格が高止まりしている現状を鑑みるときアメリカペンタゴンの長期戦略（グリーン計画）
がローマクラブのエネルギーコントロール勧告をやっと実現しつつあるように見えるのです。
これから近未来においての重要な視点は、如何にアジアの巨大人口を減らすのかの
長期戦略がペンタゴンにはあるのだという事を洞察することだと申せましょう。
（1975年〜2000年までの世界戦略シナリオの結果としてアフリカ大陸の人口爆発は阻止された）
日本だけを消滅させても根本問題解決にはならないのであって、アメリカペンタゴンは
日本を如何に引き込んで（利用して）アジアの巨大人口を減らすかの算段をしているに
違いないと洞察すべきでしょう。 それが中国対日本の対立構図醸成の根本理由なのです。
（人口減に悩むロシアは中国からの人口圧力を日本を利用して防ごうとしている）
追記：ご存じサミュエル・P. ハンチントンの文明の衝突論に従って現状世界の構造が作ら
れているように私は解釈してます。 何故アメリカ陰の中枢（ペンタゴン）が世界戦略
シナリオ作成に関して文明の衝突論を採用したのかはつまり気候変動に根本原因が
あるのだと言うことを原因と結果を相互関係ずけて洞察すべきでしょう。
それが日本・中国・韓国・朝鮮・台湾を巻き込んだ極東大戦争となるのか、そうではなく、
大規模な自然災害による社会崩壊によるのか、それとも経済秩序の崩壊から社会崩壊
へと進ませるのか、いずれにしても我々日本人は今こそ生き残る算段をすべきなのだと言う
ことなのです。（日本社会の弱体化謀略に対して今こそ社会存続戦闘を開始すべきです。
ところで、幸いなことに、アメリカペンタゴンの頭脳中枢と思われるアンドリューマー
シャルは腹心の部下アーミテージ（彼は元軍人です）を日本に対応させ、日本を利用し
つつ日本を存続させる方向性を持っていると私は思っております。 （海洋国家連合戦略）
（中国その他のアジア諸国の人口減少後にどの様にされるかはまだ定かではありませんが）
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629 ：名無しさん＠お腹いっぱい。[]：2007/11/06(火) 00:21:55 ID:LM22I+z8 - ３年前行われたアメリカ大統領選挙においてブッシュの対抗馬民主党ケリーを推挙した
のは他ならないアンドリューマーシャルであるとの情報があり、明らかに彼は大統領が
共和党ブッシュであろうが仮に民主党ケリーであろうがその実権を掌握し続ける事が
明白であった分けなのです。 （次期大統領選挙もそうだろう）
そしてなにより、一昨々年リークされたペンタゴンレポートの実質的な推進役はアンドリュー
マーシャルであったのであり、アジア２０２５の立案も彼によるし、御年８５歳とはローマ
クラブが発足してから３７ですので、その時点で５０歳になるかどうかの新進気鋭で、
尚かつ既にペンタゴン中枢の企画戦略責任者であったと言われております。
従って、アメリカペンタゴンの陰の中枢、アンドリューマーシャルこそは１９７６年時点で
ローマクラブから人類文明の未来を託されたのだと私は思います。
中国大陸・アジア全域の巨大人口を如何に削減するかというアメリカペンタゴンの戦略
の中に日本が犠牲となり、下手をすると国家社会が滅亡することのないように我々日本人
はもっと社会全体に意識を広げて己や家族や同朋が生き残るために今こそ日本文明社会
人として一致団結・行動しなければいけないのです。日本文明存続のための具体的
社会行動（防御要塞化戦略行動）を始めるべきでしょう。
日本社会の現状は経済原理のみを存続の手段とするアフォーどもに支配されており、
その結果、日銀総裁のような日本文明社会存続に対して極めて無責任な経済屋が
現状社会のリーダーとなっており、平然と移民受け入れを公言し、日本社会永続と言う
根本価値を破廉恥に破壊する者達がまだまだ多くを占めており、日本社会の弱体化
を謀り世界市民を気取る者達や大アジア主義・中華册法体制に屈服し阿鼻叫喚の中国
大陸社会と心中することを目指す破滅主義な者達が平然と国会を闊歩しております。
これらの者達とははっきり言って日本社会存続を阻害する反逆者・悪魔なのであり、
現状が準戦時であると認識するとき、彼らの権益や主張を剥奪する事に些かも躊躇する
必要など無いし、混沌としたこの社会を覚醒させ生存環境再構築を目標にして社会を
団結させ動き出させることが急務であると私は強く訴えるのであります。
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658 ：名無しさん＠お腹いっぱい。[]：2007/11/06(火) 17:25:10 ID:LM22I+z8 - >>641
仮に中国経済バブルが急激に崩壊し、中国国内でデフレからインフレ・
スタグフレーション状態となるとき、嘗てのように市場経済が中国国内隅々まで
普及していなかった時点と比較して中国社会は未曾有の混乱状態となり，
その矛先を対外侵略に向けざるを得なくなる事は必定だと私は考えます。
（靖国問題・歴史問題はその為の建前です）
その時点で、アメリカはどのような行動に出るのでしょうか？
言わずもかな、人類の人口爆発こそは根本問題であり、特に近代化して
しまった朝鮮半島・中国大陸内に住む者達の営みは地球環境にとって
既に堪えられない規模なのであり、アメリカはこの事を一挙に解消できる
機会と捉え、日本をおとりに使って、国際紛争を政治謀略的に醸成拡大した
挙句、過去にそうしたように、まずは先制攻撃を日本に対して行わせて
（今のままでは日本は第２の真珠湾となるだろう）、その後朝鮮半島・
中国大陸全域に向け躊躇なく核ミサイル攻撃を仕掛けてくることでしょう。
我々は以上の状況を想定すべきであり，その状況を抑止し極東の平和と
安全を取りあえず保つために、日本は今こそ北朝鮮の核恫喝を建前として
（4年前１１月の日中首脳会談での中国首脳による核恫喝を表面化してでも）、
ＭＤ配備・本格再軍備・（核武装）を行い、中国・北朝鮮・韓国が対日本軍事
作戦遂行という間違いを起こせない状況、すなわちアメリカが上記シナリオを
取れない状況を形作っておくべきなのです。
（中国・朝鮮韓国、そして日本存続のために・・・・）
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