- NHKの韓流ブーム捏造が犯罪レベル
92 ：名無しさん＠お腹いっぱい。[]：2012/03/24(土) 07:47:51.80 ID:T+MoYBtI - >>1
NHKは
職員が電通の関連会社に「天下り」してるからな。電通の韓流洗脳に協力している訳だ
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93 ：名無しさん＠お腹いっぱい。[]：2012/03/24(土) 07:48:59.31 ID:T+MoYBtI - 単に在日コリアン社員がNHKにもたくさん居るから韓流ゴリ押しをやってるという話もある
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94 ：韓流ゴリ押しの背景[sage]：2012/03/24(土) 07:49:46.27 ID:T+MoYBtI - テレビ局も新聞も出版社も、韓国の映画、ドラマ、K-POP、料理、旅行、製品などを宣伝すると韓国政府の「国家ブランド委員会」（電通経由の場合もある）から補助金をもらうことが出来る。
■コンテンツ、官民で開拓 映画や音楽“隣人”へ輸出 韓国の成功
2010年11月29日、日本経済新聞
「プライスウォーターハウスクーパース（ＰｗＣ）の調査によると、日本を除くアジア太平洋地域の09年のコンテンツ市場規模は05年比50％増の約1838億ドル（約15兆円）で、14年には2860億ドルに拡大する見通し。
アジア市場に早くから目をつけ、官民一体で開拓してきたのが韓国だ。
韓国は97年のアジア通貨危機後、金大中政権が新たな輸出産業としてコンテンツの輸出を奨励。
「韓国ドラマを買い付けると買い付け額以上の補助金がもらえたときもあった」（台湾のテレビ番組の輸出入大手、恒星多媒体の林錫輝・総経理）という。
韓国政府はさらに13年までに3100億ウォン（約230億円）を投じ、映画・ドラマなどコンテンツの輸出額を78億ドルに増やす戦略だ。」
2010年11月29日付日経新聞によれば、台湾のテレビ局では「韓国ドラマを買い付けると買い付け額以上の補助金がもらえたときもあった」そうだ。
要するに韓国ドラマを5000万円で買ったら、韓国政府から補助金が6000万円もらえることも有り得る仕組みになっているのが「韓流人気」の背景だ。
韓国政府は、外国で韓国を宣伝するために、これ程巨額の補助金を外国のテレビ局や新聞社や出版社などに渡している。
日本のテレビ局、新聞、今回のような出版社が、韓国ドラマやK-POPや韓国料理や韓国旅行や韓国製品などをゴリ押しするのは、韓国政府や電通経緯で流れて来る巨額の補助金を獲得するためだ。
毎年韓国政府から電通に数百億の宣伝費が支払われているという話は５年以上前からあった。(後略) 人気ブログ「正しい歴史認識、国益重視の外交、核武装の実現」より抜粋
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95 ：韓流はやり方が汚ない。[]：2012/03/24(土) 07:50:44.27 ID:T+MoYBtI - 「韓国ドラマを買い付けると補助金がもらえる」 金使い過ぎ？ K-POP実は大赤字 韓国政府は赤字でも韓流輸出の姿勢
2012.02.27
■編集元：ニュース速報+板より
1 春デブリφ ★ :2012/02/26(日) 18:33:51.98 ID:???0
昨年、韓国の文化産業が海外で売り上げた収益が、過去最高の7億9400万ドル(608億円)に上ったが、“韓流席巻”とは言えない事情があるようだ。
韓国の中央銀行である韓国銀行がまとめた国際収支の統計からわかったもので、韓国人歌手の海外公演、テレビドラマの輸出などによる収益だ。
同銀行の担当者は「テレビドラマがアジアで依然好調なうえ、K-POPが去年からヨーロッパなどでも人気を集めつつあるため」と分析。
日本でも昨年、少女時代やKARAが大みそかのNHK紅白歌合戦に初出場したように、K-POPは大人気という風潮。まさに世界を席巻する韓流ブームといえそう？だが、実はこの話には続きがある。
★「大手マスコミは、なぜか収益のみを報じていましたが、トータルでは赤字なのです。
同じ統計で、昨年の文化産業の支出が10億1780万ドル(約779億円)、トータル収支だとマイナス2億2380万ドル(約171億円)と出ています」(芸能ライター)
文化産業の支出とは、いまひとつわかりづらいが…。
「韓国政府が文化産業に予算をつけ、国策として韓流ブームを後押ししていることは有名です。 韓国ドラマを買い付けると補助金がもらえるという話もあるほど。
音楽、ドラマなど大衆文化を流行させ、韓国商品の販売増加、韓国そのもののイメージ向上が狙い。
今年の予算は335億ウォン(約23億円)で、今後も上がっていく見込みです」(同)
まだまだ韓流の売り込みは続くようだが、実際、今年も韓国人歌手が続々と日本デビューする。(後略)
赤字で商売として成功していると言えるのだろうか。民間企業ならこのままでは廃業である。
「赤字」情報を隠して韓流人気を演出する日本のマスコミ姿勢ももはや悪質である。どちらを向いて番組作りをしているのか！
放送法にある、事実を曲げないで報道する義務や倫理観が今問われている。
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