- 50代以上でアンチ巨人の人orアンチ巨人であった人
65 ：名無しさん＠お腹いっぱい。[]：2015/03/24(火) 05:10:13.91 ID:B9cym9c2 - 【野球】中日に異変、地元局の中継にスポンサーが付かない 「試合が面白くないから」(c)2ch.net
http://hayabusa3.2ch.net/test/read.cgi/mnewsplus/1427123472/
待ちに待ったプロ野球開幕。各球団の本拠地では「今年こそ優勝」と大いに盛り上がる。
ところがここ名古屋ではとんでもないことが起こっていた。なんと中日ドラゴンズのホームゲームの
試合中継に「スポンサーがつかない！」と民放各社から悲鳴があがったのだ。
ドラゴンズの試合は東海テレビ、ＣＢＣテレビ、テレビ愛知など地元放送局３社が中心となって
それぞれ年間１５試合から１０試合を中継する。
１試合を放送するには球団に支払う放映権料と中継費用を合わせて約１５００万円から
１０００万円かかるといわれている。
これがスポンサー料となる。もちろん１社でなく複数の企業でスポンサーとなるのだから、１社の料金はそんなに高くはない。
全国放送ができる巨人戦や阪神戦。パ・リーグでは大谷人気の日本ハム戦はなんとか売り手がつくという。
だが、その他のカードはなかなか売れない。
「というより、ドラゴンズ自体に人気がないんですからどうしようもない」
民放各社は今年の不人気をある程度予測していた。そこで例年よりも中継試合数をあらかじめ減らす作戦に出たが、
それでもすべての試合を売り切るのは至難のわざだったという。このままの状態が来年、また次の年と続けば、
ドラゴンズの試合中継が“地上波”から消えてしまうことも「十分有り得る」と放送関係者は言い切った。
いったい何が不人気の原因なのか。やっかいなのは「成績不振」がその理由ではないことだ。
昨シーズン中日は２８年ぶりの２年連続Ｂクラスに低迷した。その成績が原因なら勝てば問題は解決する。
ところがスポンサーを断ってきた企業のほとんどが『中日の試合は面白くないから』をその理由に挙げた。
「面白くない試合」−このフレーズがファンの間で聞かれるようになったのは、なにも昨シーズンからではない。
実は落合博満ＧＭが監督を務めた平成１５年から聞こえていた言葉だった。あるドラゴンズファンはこう言った。
「落合さんが監督だったときの試合は実につまらなかった。ペナントレースに勝つために−と
ＷＢＣに選手を出さなかったし、ホームランを打ってもガッツポーズもさせない。ファンサービスする陽気な選手は、
トレードに出されたんですから」
http://www.sankei.com/west/news/150323/wst1503230008-n1.html
落合監督の“ガッツポーズ禁止令”はウソのような本当のお話。ある選手が試合でホームランを放ち、
ガッツポーズをしながらベースを１周した。試合後、監督に呼ばれた。てっきり褒められると思っていたら−
「お前はなぜガッツポーズなんかするんだ。あんなものは相手をカッカさせ逆にやる気を起こさせるだけ。
勝つためには必要ない。２度とするな！」としかられたという。
ファンは続けた。「たしかに落合中日は勝ちました。でも試合は面白くなかった。だから監督をクビになったんでしょう。
その人がＧＭになっても、ファンがワクワクするような魅力あるチームを作れるとは思えないんですよ」
厳しい指摘はファンだけではなかった。昨年１１月に地元名古屋のテレビに出演した楽天・星野仙一シニアアドバイザーが
「立派なスタジアムがガラガラに見える。何故なのか？（中日のＯＢとして）しっかり提言しないといけない。
考えてみれば、これ（落合獲得）が失敗だった」と発言した。
（中略）
「優勝すればファンは（球場に）来る」という考え方はもう古い。各球団はたとえ勝てなくとも、ファンを楽しませ、
どうすれば常に球場を満員にできるかを必死に模索している。それは中日も同じだろう。
いま中部北陸圏では『昇龍道』プロジェクトが進んでいる。
日本有数の観光資源を有する中部北陸９県（愛知、岐阜、三重、静岡、長野、石川、富山、福井、滋賀）が
官民一体となって観光客誘致を推進するプロジェクトでそのネーミングは能登半島を龍の頭、
三重県を龍の尾に見立て、龍の体が９県をくまなくカバーして天に昇っていくイメージに重ね合わされたもの。
今季、広島カープが「帰ってきた男・黒田物語」でブレークしている。そこにあるのは「球団−ファン−選手」の熱いきずな。
いま中日が失いかけているものだろう。ドラゴンズは変らなくてはいけない。このままでは『落龍道』。しゃれにもならない。
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452 ：名無しさん＠お腹いっぱい。[sage]：2015/03/24(火) 05:31:48.41 ID:B9cym9c2 - 新型の国内「局所バブル」に警戒、一部に集中する緩和マネー
［東京 ２３日 ロイター］ - 新型の国内バブルに警戒感が強まっている。株価や不動産、ゴルフ会員権
などほとんどの資産価格が上昇した１９８０年代後半とは異なり、個別銘柄や一部の不動産に集中する、
いわば「局所バブル」だ。学習効果が働き全体的な過熱相場が抑制される一方で、当時を上回る金融
緩和などを背景にグローバルマネーが一極集中で流れ込む恐れがあるという。
＜「ギャップ」広がる日本株市場＞
２３日の東京株式市場で、エーザイ(4523.T: 株価, ニュース, レポート)がストップ高まで買われた。アルツ
ハイマー型認知症治療剤への期待感や証券会社の格上げが買い材料となったが、株価水準は８０００円
台と高く、予想ＰＥＲ（株価収益率）も７４倍台。バリュエーションだけをみれば過熱感が漂うレベルだが、
２００７年１月に付けた上場来高値を５日に更新してからさらに勢いが加速している。
１９８０年代後半、日経平均の株価収益率（ＰＥＲ）は７０倍台まで上昇したが、現在は１５年ぶりの高値とは
いえ、ＰＥＲ自体は１７倍程度。来期増益を織り込めば、世界と比べてもそれほど高いレベルではない。足元
の株価上昇の要因は企業業績の増加（期待）であり、全体で見ればバブル的な「匂い」は強いわけではない。
トヨタは上場来高値を更新したとはいえ、ＰＥＲは１３倍程度だ。
しかし、薬品株では小野薬品工業(4528.T: 株価, ニュース, レポート)がＰＥＲ１３０倍台まで買われ、業績
期待感では説明しにくいほど急騰する銘柄が続出。業種間や銘柄間の「ギャップ」が目立ち始めているの
が、今の日本株市場の特徴だ。今のマーケットは「バリュエーションでみて高い株が買われ、安い株が
売られるというバリュー投資が効かない状況になっている」（大手証券トレーダー）との指摘もある。
＜不動産は「東京集中」＞
不動産でも局所的なマネー集中がみられている。今年１月１日時点の「公示地価」によると、商業地の最高
価格では、東京２３区の東京都中央区銀座が、３３８０万円（１平方メートル当たり）と１９９１年の３８５０万円
と２００８年の３９００万円のピーク水準に接近。アジアの顧客向けに億を超えるマンションが販売されるなど、
バブル時代よりも過熱しているとの指摘もある。
一方、全国平均の商業地は前年比０．０％となり、７年ぶりにマイナス圏を抜け出したものの、レベルとしては
ようやく水面上に顔を出した程度。大阪市や名古屋市などはピークの３分の１以下。札幌市では７分の１以下
だ。住宅地でみれば、５年連続でマイナス幅が縮小したが、下落基調は続いている。平均価格でみれば、
東京でさえピークの半分以下となっている。
「不動産をめぐる環境でバブル当時と大きく異なるのは、地方経済の低迷だ。全体的なバブル形成の可能性
は小さい」とモルガン・スタンレーＭＵＦＧ証券の不動産アナリスト、大室友良氏は指摘する。
アベノミクスによって円安が進み、企業業績が回復しているが、地方への波及は遅れたままだ。２月の全国
百貨店売上高は前年比１．１％増と消費増税後初のプラスとなったが、主要１０都市以外の地方店舗の
売上高は前年並みにとどまった。
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453 ：名無しさん＠お腹いっぱい。[sage]：2015/03/24(火) 05:32:14.52 ID:B9cym9c2 - ＜働く「学習効果」＞
実際、かつて不動産急騰の大きな要因となった銀行融資は、抑制されている。日銀が公表する国内銀行の
貸出先別貸出では、不動産向けは２０１４年１０─１２月期で前年同期比２．２％しか伸びていない。マネー
ストック（当時はマネーサプライ）もバブル当時には伸び率が１０％を上回った（Ｍ２＋ＣＤ）が、いまは３％程度
（Ｍ３）だ。
腕時計など一部の高額商品の売れ行きは好調だが、株価と土地に並ぶバブルの象徴だったゴルフ会員権は
、低迷を続けている。関東ゴルフ会員権取引業協同組合（東京・千代田）がまとめた平均価格（関東圏の指定
１５０コース）は１９日時点で２１１万円。ピークの１９９０年２月の４３８８万円に対し２０分の１だ。
バブル的な現象が一部にとどまり、全体的に広がっていかないのは、学習効果が働いているためだとニッセイ
基礎研究所のチーフエコノミスト、矢嶋康次氏はみている。「経済実態からかい離したバブルは、いずれ崩壊
することを学んだ。人口減少や少子高齢化による低成長率下では、かつてのように資産価格全てが上昇する
相場形成はありえないと考えられているのではないか」という。
ただ、そのうえで、緩和マネーが一部に集中するおそれがあると矢嶋氏は指摘する。
＜当時を超える「金融緩和」＞
実際、かつてよりマネーが各金融市場に流れ込みやすくなっている「環境」もある。
不動産にはＪ─ＲＥＩＴが整備されたほか、円安で外国人が買いやすくなった。「インバウンド消費で盛り上がる
地方のリゾート地で、マンションなどをアジアの投資家が買う動きが出れば価格が上昇する可能性がある」
（りそな銀行・アセットマネジメント部チーフ・エコノミストの黒瀬浩一氏）という。
さらに金融緩和という点に関しては、現在の度合いはバブル当時をはるかに超える。金利を操作する時代は
終わり、日米欧中銀ともに長期国債などを大量に購入する量的緩和政策を導入。日銀はＥＴＦ（上場投資
信託）やＪ−ＲＥＩＴ（不動産投資信託）などリスク資産も購入するようになった。
対国内総生産（ＧＤＰ）比でみた中央銀行のバランスシートは１９９０年と現在を比べると、米連邦準備理事会
（ＦＲＢ）が５％強から２０％強、日銀は１０％強から６０％近くへと大きく拡大している。１２年以降、縮小して
いた欧州中央銀行（ＥＣＢ）も量的緩和策導入で一段と大きく膨らむ見通しだ。
金融緩和は、バブルの必要条件であって十分条件ではない。ファンダメンタルズから大きくかい離するような
投機的な価格形成は、個別銘柄や一部の資産市場においては、バブル期以外にも、しばしばみられる。しかし
、金融市場のグローバル化が進展した現在、１つのバブル崩壊が他に連鎖するおそれもかつてないほど
高まっており、楽観はできない。
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