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1 ：病弱名無しさん[sage]：2017/09/25(月) 07:10:29.48 ID:B9PAo6QL0 - 睡眠時無呼吸症候群（SAS：Sleep Apnea Syndrome）
無呼吸＝10秒以上呼吸が止まってしまうこと
睡眠時無呼吸症候群＝無呼吸が１時間に５回以上、または７時間の睡眠中に30回以上ある状態
睡眠時無呼吸症候群の分類
閉塞性睡眠時無呼吸症候群＝上気道の閉塞によるもの
中枢性睡眠時無呼吸症候群＝呼吸中枢の障害によるもの
混合性睡眠時無呼吸症候群＝閉塞型と中枢型の混合したもの
治療
大多数が閉塞性であり、その重度なものには、CPAP(continuous positive airway pressure)装置を
睡眠時に着用する治療が行われる
睡眠時無呼吸症候群の診断
睡眠時無呼吸症候群の診断には以下の手順を踏む
(1) 在宅での簡易検査
自宅でも検査可能な機器を使って、自宅での睡眠時に検査する。鼻の下と手の指にセンサーをつけて
計測し、睡眠時無呼吸症候群の可能性を検査する
(2) 入院検査（終夜睡眠ポリグラフ（PSG）検査）
午後または夕方入院し、１泊しながらポリグラフという機器で睡眠の状態を精密検査する
(3) 入院検査で重度の閉塞性睡眠時無呼吸症候群と診断されればCPAPによる治療になる。
CPAPは、就寝中にマスクを装着して気道に空気を送り続けて、呼吸を継続するものである。
CPAPの処方には再び医療機関に一泊入院して、治療に適した機器設定を行う（タイトレーション）。
その結果を持ってCPAPが処方され、レンタルの開始となる
(4) 中度の閉塞性睡眠時無呼吸症候群であれば、歯科装具（マウスピース）で治療するケースもある。
この場合、専門の歯科医が紹介されるのが普通である。
なお、病院により、(1)を省略して(2)を行うケースや、(2)と(3)を１泊で行うケースもある。
CPAP処方までには、３割負担で約３万円＋病院により差額ベッド代がかかる
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2 ：病弱名無しさん[]：2017/09/25(月) 07:11:16.24 ID:B9PAo6QL0 - CPAP
CPAP治療は一般的には保険診療扱いで「装置をレンタルして使う」ことになるが、医療費が月約15,000円
（３割負担で約4,500円）かかり、症状に関わらず3ヶ月に最低1回は担当医師の診察が必要となる。
（過去は毎月の診察が義務付けられていたため、現在でも毎月の通院を要求する医師も多い）
海外では、CPAP装置が5〜10万円程度で販売されており、通院の負担や費用の高さから、CPAPを海外から
個人輸入する方法も一部では行われているが、これには賛否両論があり、購入を認めない医師も多い。
なお、国内でCPAPを「業として」製造・販売することは、医薬品医療機器等法で規制されており、
日本国内でCPAPを適法に購入することは事実上不可能である。
CPAPのレンタル
CPAPは医療機器レンタル業者から病院・医院を経由してレンタルする。日本では帝人ブランドのResmedが
シェア第１位で、これに次いでPhilips Respironics、日本ではこの2社のシェアが大きい。。
病院・医院によりこの２社両方を取り扱うところと、特定の１社のみ取り扱うところがある。
レンタルなので運が悪いと中古の機材になる。マスクやエアチューブ、フィルターなどは年に１回新品を送って
くるのが普通である。要求すればいつでも送ってくれるところもある。加湿器が必要な場合は
医師に言えば処方に追加してもらえる。毎月の費用はどのような機器やマスクの選択をしても一律定額である。
CPAPの個人輸入
海外（主に米国）のCPAP販売サイトでネット販売されており、これをインターネット経由で入手する
方法があるが、色々と障害があり、だれにでも購入可能になっているとは言い難い。
実際に購入している人は以下の方法をとっている。
(1) 海外のCPAP販売サイトは複数あり、インターネットでそのHPからCPAP機器とマスクを注文する。
支払いはクレジットカードやペイパルで行える。
(2) 通常１週間程度で、商品が郵送され、必要な通関処理を行うことで、CPAPが配達される。
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3 ：病弱名無しさん[sage]：2017/09/25(月) 07:12:02.59 ID:B9PAo6QL0 - CPAPの個人輸入の障害と対処方法
(1-a) 海外（主に米国）のCPAP販売サイトは全て英語。問題がなければHPからの入力のみで注文は
完結するのだが、その後メールでのやりとりが発生することもある。やりとりは当然ながら全て英語である。
ある程度の英語での意思疎通ができない人にはハードルが高い。⇒英語でのやりとりをできる人に
手伝ってもらおう。機械翻訳をつかってやり取りする人もいるが、現時点では、 機械翻訳で作成した
英文は理解不能なことも多いので避けた方がいい。
(1-b）米国の法律により、米国の販売サイトでのCPAP購入には医師の処方箋（当然英文）の提出が
義務付けられている。⇒個人輸入に協力してもらえる医師がいる場合には、英文の処方箋を書いて
もらおう。英文の処方箋のフォーマットは決まっている訳ではないが、用紙がCPAP販売サイトのHPから
ダウンロードできるのでそれを印刷して利用しよう。協力してもらえる医師がいないとしてももし日本語の
処方箋（医師のサイン入り）を持っている場合は、これに翻訳を添付したものでOKのCPAP販売サイトが
あるので、そこを利用することもできる。CPAPレンタル時に貰った「CPAP使用同意書（患者控）」に翻訳を
付けたものでOKのところもある。日本語の処方箋類を全くを保有していない場合、米国外へのCPAP発送で
処方箋を要求しない業者が（2017年6月現在）１社あり（俗称「数字のところ」」、そこを利用している人も多い。
（注）この業者は「米国外の発送だから米国の法律は及ばない」という独自の解釈で海外に販売して
いるが、米国の当局の指導が入った時点で中止される可能性があり、今後ともそれが続く保証はないことに
注意が必要。
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4 ：病弱名無しさん[sage]：2017/09/25(月) 07:13:25.96 ID:B9PAo6QL0 - CPAPの個人輸入の障害と対処方法（続き）
(1-c） CPAPの２大メーカーであるResmed社とPhilips Respironics社は、各国のCPAP販売業者が国外へ
自社製品を発送することを禁止している。このため、この２社の製品を注文しても日本への販売が
拒否されるのが通常である。⇒ 上で記載した米国外へのCPAP発送で処方箋を要求しない業者「数字のところ」が、
Resmed社とPhilips Respironics社の指導に従わず日本に発送してくれているようである（2017年6月現在）。
これも今後どうなるか不明である。日本への発送を拒否された場合には以下のいずれかで対処する。
・Resmed社とPhilips Respironics社以外の商品を選んで注文する。
・アメリカ旅行の際に宿泊ホテル宛に送付してもらい、ホテルで受取り、手荷物として日本に持ち込む。
・米国の転送業者を利用し、CPAP販売業者から転送業者経由で日本に発送する。
(2-a) 通関時、問題なく通関できるケースと「医療機器の輸入」の為の「薬監証明」を税関に提出を求められる
ケースがあり、運悪く後者になると面倒である。その場合、多数の書類を厚生局に提出する面倒な作業が
必要となる。提出書類のひとつには「６カ月以内に発行された診断書または処方箋」が含まれる。
⇒「診断書または処方箋」を用意しておくか、協力してもらえる医師を探す。「薬監証明」が得られないと
通関は不可能であり、せっかく輸入した機器も廃棄処分となってしまう。
(注) 2015年11月の厚生労働省から都道府県への事務連絡で「個人が医療機器を家庭用に１セット購入する
場合」も「薬監証明が必要」と記載され、それ以降、「薬監証明」となることが多くなっているようである。
(注）薬監証明で古い「診断書または処方箋」でOKだったとの報告も多い。
(2-b) CPAPの個人輸入に成功して使用する場合、設定の方法が記載されたマニュアルが付属していない、
⇒ネット上で当該機器の医療従事者用マニュアルを検索する。メジャーな機器であれば、殆ど入手可能。
但し、全て英文なので、それを理解できる英語力は必須。
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5 ：病弱名無しさん[sage]：2017/09/25(月) 07:14:36.25 ID:B9PAo6QL0 - CPAPの個人輸入の障害と対処方法（続き）
(2-c) 機器の保証期間は2年のものが多いが、故障時には米国の業者とのやりとりと、機器の往復の
輸送と通関が必要になり、極めて面倒である。⇒故障に備えて予備機を準備することも有効。
なお、これらの発生する問題への対処方法については、過去ログや有志のブログに各種の情報が掲載されている。
それらを自力で検索・調査する位の能力は、CPAPの個人輸入の必要要件であろう。
CPAPの輸入代行業者
CPAPの個人輸入の難しさから、輸入代行、輸入支援を行う業者もある。日本では、CPAPを「業として」販売
することは違法行為なので、販売するように見せかけていても実態はほとんどが輸入代行である。
オークションでの販売でも、落札後に実質輸入代行を行うケースもある（これはオークションの規約に抵触？）
このような業者の多くは１台あたり10〜15万円の高額な手数料をとることが多い。
違法スレスレの業者なので、本当にCPAPが購入でき、届くという保証もない。
自分が受注をできるようにするため、時々、本掲示板にも出没し、個人輸入の不安を煽り、
時にはウソも書くので、本掲示板を見る際には、注意が必要である。
また、輸入代行業者だからといって、「薬監証明」となる確率が下がる訳ではない。「薬監証明」を
逃れることを期待してオークションで落札したのに、結局自分で「薬監証明」を取得せざるを得なくなった
という、詐欺にあったような報告も多い。
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6 ：病弱名無しさん[sage]：2017/09/25(月) 07:15:15.74 ID:B9PAo6QL0 - CPAP（海外品）の自己所有の問題点
(1) 我が国では、品質を伴わない医薬品や医療機器の使用による事故を防止するため、
「医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律」により
医薬品や医療機器のが厳しく規制されている。 CPAPはそのような医療機器に該当する。
(2) 日本で販売可能な医療機器は厚生労働省の認定機器に限られており、その販売・貸与は
認められた業者だけが許されている。海外で販売されているCPAPは厚生労働省の認定を経ておらず、
日本においてそれを販売・貸与する行為は違法行為である。
(3) 日本での販売は違法行為ではあるものの、海外（主に米国）のCPAP販売サイトでネット販売
されているため、こちらで注文を入力すると、注文内容にもよるが、日本に発送され届いて
しまうケースも多い。また、これをネットオークション等で高額で転売する者もおり、
こちらも摘発が不十分なため、購入できてしまうようである。
(4) 海外販売のCPAPの使用は日本における医療としてはありえない行為であり、客観的には
「治療」と認められていない。そのため、日本では、海外品CPAPの使用を認めない医師も多い。
このため、多くのCPAP購入者は、医師の協力が得られない中で海外輸入を決行することになる。
購入後の医師による診察継続は当然できず、 購入したCPAPのデータをSleepyHeadというフリーソフト
を用いて自分で解析し、判断することになる。 しかるに、多くの人は解析する知識もないため、
異常があっても何ら対処できない「素人療法」を長年に渡り継続することになる。
(5) CPAPの使用を継続するには、マスク・フィルターなどを定期的にあるいは破損時に直ちに
交換する必要があり、それら消耗品の調達も個人輸入等により自分で行う必要がある。
しかしながら将来に渡り消耗品を継続的に入手できる保証はない。
以上のようにCPAPの個人輸入には多々の問題点があり、個人輸入にあたっては、そのデメリットを
十分に理解して行うべきである。
なお、過去CPAPの保険適用による使用には、毎月の受診が必須だったため、それを避けるためCPAPの個人輸入
が流行したが、2016年4月以降は、医師の判断により３カ月に１回の通院で保険適用が可能になっている。
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7 ：病弱名無しさん[sage]：2017/09/25(月) 07:21:30.46 ID:B9PAo6QL0 - CPAP購入に関わる所得税の医療費控除
CPAP購入は、確定申告の際に下記の書類を提出すれば,所得税の医療費控除となる。
【購入代金の支払いを証明できる書類】
【睡眠時無呼吸症候群の治療にCPAPが必要であることを証明できる書類】
いずれにせよ税務署の判断になるので、必要書類については税務署に確認するのが良い。
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