- 【IT】IBM、53量子ビットの新型量子コンピュータを発表
1 ：ムヒタ ★[]：2019/09/19(木) 08:41:05.69 ID:CAP_USER - IBMにとって第14世代めとなる量子コンピュータは同社史上最も高性能で、システムの心臓部にあたる基本データ処理要素には53個の量子ビットが搭載されている。同システムは、量子ビット数が1つ前の「IBM Q」マシンの20個から大幅に増加しており、従来型コンピュータに量子物理学という奇妙な分野を融合する取り組みを前進させるものとなるはずだ。なお同システムは10月にオンラインで利用可能になる。
量子コンピューティングはまだかなり実験的な段階にある分野で、超微小粒子の難しい物理学や、機械を冷却して絶対零度にごく近い範囲内に保ち、演算が外乱に影響されないようにする必要があるなどの制約要因がある。
しかし、エンジニアや科学者がこのまま技術を進歩させていくことができれば、量子コンピュータによって今日の従来型のコンピュータでは実質的に不可能なコンピューティング問題が解決できるようになる可能性がある。例えば、医薬や材料科学で用いられる実世界の分子の複雑さのシミュレーションや、金融投資のパフォーマンスの最適化、最小限の時間と燃料による小包配送などだ。
量子コンピュータは、量子ビットによってデータの格納や処理を行う。通常のコンピュータビットには、0または1のいずれかしか格納できないが、量子ビットには、重ね合わせと呼ばれる概念に基づいて、その両方の組み合わせを格納することができる。もう1つの概念が、量子もつれである。量子もつれにより、隣り合っていない場合でも2個の量子ビットの状態につながりを持たせることができる。
「この新しい量子システムは、より大きな格子を備え、さらに複雑なもつれと接続を実験する能力をユーザーに提供するという点で重要である」と、IBM基礎研究所（IBM Research）のDario Gil所長は述べた。
IBMは、実用的な量子コンピュータの開発において、Google、Microsoft、Honeywell、Rigetti Computing、IonQ、Intel、NTTなどの企業と競争している。またD-Waveという別の企業は、アニーリングと呼ばれる別のアプローチを採用し、既に複数の顧客を獲得している。いっぽう、AT&Tなど量子ネットワークというさらに遠い未来の分野を追求する企業もある。
2019年09月19日 07時57分
https://japan.cnet.com/article/35142834/
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- 【IT】ソフトバンクのビジョン・ファンド、NY拠点開設へ 米報道
1 ：ムヒタ ★[]：2019/09/19(木) 09:44:51.49 ID:CAP_USER - 【ニューヨーク=宮本岳則】ソフトバンクグループが運営するハイテクファンド「ソフトバンク・ビジョン・ファンド」がニューヨーク拠点の開設を計画していることが18日、明らかになった。米紙ウォール・ストリート・ジャーナル（電子版）によると、同ファンド幹部がスタートアップのイベントで言及した。
ビジョン・ファンドはロンドンのほか、シンガポールや米シリコンバレー、東京に拠点を持っている。ニューヨークには投資先でシェアオフィス運営のウィーカンパニーが本社を置いている。
2019/9/19 8:43
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO49963470Z10C19A9EAF000/
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- 【米財政】パウエル議長、ＦＲＢの政策運営を自賛 政府の対応を暗に要請【FOMC】
1 ：へっぽこ立て子＠エリオット ★[]：2019/09/19(木) 12:08:04.20 ID:CAP_USER - （元ソースに英文ですが動画があります）
［ワシントン １８日 ロイター］ - パウエル米連邦準備理事会（ＦＲＢ）議長は１８日の記者会見で、米経済がなお良好なのはＦＲＢが景気の危うい兆候に対処してきたからだとの認識を示し、今後も好ましい状態を維持できるかどうかはトランプ大統領の肩にかかっているとの見方をにじませた。
ＦＲＢはこの日終了した連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）で０．２５％利下げを決定。７月に続き今年２回目の利下げとなった。ただ、今回新たに公表されたＦＲＢ当局者の金利・経済見通しでは年内の追加利下げは見込まれていないことが示された。
ＦＯＭＣ後の会見でパウエル氏は今年２回の利下げが、米中通商交渉がもたらす世界的なリスクの高まりに対する保険として十分な役割を果たしているとの見方を示唆。米経済指標の悪化を通じてリスクが顕在化しない限り、将来的に追加の措置は必要にならない公算が大きいと見込むＦＲＢの姿勢が明らかになった。
パウエル氏は「貿易動向は行ったり来たりで、この会見中にも好転している可能性がある」と述べた。
比較的堅調な米経済指標を引き合いに出し、「過去１年にＦＲＢがより緩和的な姿勢にシフトしたことが、これまで見通しが良好であり続けた理由の一つだ」と自賛。今後の政策については、「ＦＲＢはデータに高度に依存する」と語った。
トランプ大統領はツイッターへの投稿でパウエル氏を個人攻撃するなどして、景気浮揚のために大幅利下げや非伝統的な手法を取るようＦＲＢに繰り返し迫ってきた。パウエル氏はあからさまな反論は避けながらも圧力に屈しない姿勢を堅持しており、この日の発言でもその立場が鮮明となった。[nL3N2693Q1]
パウエル氏は「今は異例の状況にある」とした上で「米経済自体は強い。過去と何が違うかといえば、大きなリスクがある」と述べ、政府に対処するよう暗に要請した。
2019年9月19日 / 08:27
ロイター
https://jp.reuters.com/article/fed-powel-idJPKBN1W3347
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- 【IT】「ジョブズが生きていればAppleとディズニーは合併していたかもしれない」とディズニーのCEOが明かす
1 ：ムヒタ ★[]：2019/09/19(木) 12:10:51.73 ID:CAP_USER - ウォルト・ディズニー・カンパニーの会長を務めるボブ・アイガーCEOが、Appleの取締役を辞任しました。アイガーCEOがAppleの取締役になったのは、Appleの共同設立者であるスティーブ・ジョブズ氏が亡くなった直後の2011年11月のことでしたが、アイガーCEOが自身の回想録の中で「ジョブズ氏が今も生きていたら、Appleとディズニーは合併していたかもしれない」と述べていることを9to5Macが報じています。
ディズニーが90年代にピクサーと映画を共同制作・販売する契約を結んで以来、ピクサーの筆頭株主だったジョブズ氏とディズニーの関係は深くなりました。しかし、アイガーCEOの前任者だったマイケル・アイズナー氏はジョブズ氏と全くそりが合わず、2004年にはジョブズ氏が「ディズニーとは二度と取引しない」と発表するに至るまで両社の関係は悪化してしまいます。
しかし、2005年にアイズナー氏は業績悪化を理由に株主総会で不信任を突きつけられ辞職。当時COO(最高執行責任者)だったアイガー氏がCEOを引き継ぐこととなりました。アイガー氏はCEOを引き継ぐにあたり、ジョブズ氏に直接電話して話し合い、ディズニーとピクサーの関係修繕に努めました。
アイガーCEOはその後、公私ともにジョブズ氏と親しい仲にあったとのことアイガーCEOが「ディズニーによるピクサーの買収」というアイデアを思いついた時、真っ先にジョブズ氏へ直接連絡して打診できたのも、アイガーCEOとジョブズ氏との親交があったからといえます。ディズニーがピクサーを買収したことで、ジョブズ氏はディズニーの筆頭株主兼取締役となりました。
そんなジョブズ氏が2011年10月に亡くなったことについて、アイガーCEOは回想録「The Ride of a Lifetime: Lessons Learned from 15 Years as CEO of the Walt Disney Company」の中で「ジョブズ氏が亡くなって以来、会社があらゆる成功を収めてきたことを考えると、私が興奮している時に『スティーブがここにいてくれればいいのに』と思う瞬間があります。頭の中でジョブズ氏と会話をしては、現実になってくれればいいのにと思います。もしジョブズ氏がまだ生きていたら、私たちは会社を統合していたでしょうし、少なくともその可能性について真剣に話し合っていたでしょう」と語っています。
ディズニーの業績が芳しくなかった当時、「Appleがディズニーを買収するのではないか」というウワサは業界内を何度も駆け巡りましたが、実際に買収が検討されていたかどうかという証拠はどこにもありませんでした。アイガーCEOは、Appleとディズニーの合併について実際にどこまで話し合ったのかについては明らかにしていませんが、回想録によれば、アイガーCEOの中では1つの経営戦略として実際に検討されていたというわけです。
2019年に独自のストリーミング映像配信サービスとして、ディズニ
ーは「Disney＋」を、Appleは「Apple TV＋」を立ち上げました。アイガーCEOが2019年9月10日にAppleの取締役を辞任したのは、「ストリーミング映像配信」という同じ土俵で競い合うライバル企業となったからかもしれないと9to5Macは推測しています。
2019年09月19日 11時11分
https://gigazine.net/news/20190919-apple-disney-were-to-merger/
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- 【株式前場値動き】前場の日経平均は反発、ＦＯＭＣ消化 上値では利食いや戻り売りも【9/19 株価】
1 ：へっぽこ立て子＠エリオット ★[]：2019/09/19(木) 12:30:18.46 ID:CAP_USER - 立て子の戯言：実験的にロイター提供の前場値動きを定点観測する試みを行っています。
後場の動きに注目されている方々、及び市況板をｦﾁして楽しんでいる方々の手助けになれば幸いです。
もちろん中の人も大いに活用して下さいね。お漏らしは程々に。
株式前場値動きとスレタイにつけていますので、スレタイ検索でも活用していただければ幸いです。適宜、>>2辺りにその日の詳細も置いておきます。
スレタイ検索 株式前場値動き
http://download.co.jp/news/bizplus/%E6%A0%AA%E5%BC%8F%E5%89%8D%E5%A0%B4%E5%80%A4%E5%8B%95%E3%81%8D
FOMC「利下げしまーす」→NY市場反応「それっぽっちかよ」→パウエル「いやいやまだやりますからｱﾜｱﾜｱﾜ」という流れを受けて、日本市場は大きく値を上げてきました。再び年初来高値を視野に入れる動きとなっています。一方日銀金融政策決定会合は従来通りの政策維持で固まってるようです（原田委員と片岡委員が反対に回るいつもの展開）。
今月5日からえらく調子がいい市場ですが、……10月になったらどうなっちゃうんですかね？
［東京 １９日 ロイター］ - 前場の東京株式市場で、日経平均株価は前営業日比２２２円８２銭高の２万２１８３円５３銭となり、反発した。米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）を無難に通過し、朝方から幅広い銘柄で買いが先行した。一時３００円近い上昇となったが、年初来高値の水準が視野に入る中、利益確定や戻り待ちの売りも出て上げ幅を縮めた。日銀金融政策決定会合の結果発表を控えて様子見ムードも出ている。
ＦＯＭＣは市場の大方の予想通り２５ベーシスポイントの利下げを決定。追加利下げの手掛かりはほとんど示されなかったが、パウエル米連邦準備理事会（ＦＲＢ）議長が会見でハト寄りの姿勢を示したことが安心感につながった。
米国の追加利下げ期待が後退する中、米国の債券利回りが上昇。外為市場ではドル買いとなった。朝方はドル高／円安基調が日本株の支援材料となり、日経平均は２万２２５５円５６銭まで強含んだ。
市場からは「４月につけた年初来高値（２万２３６２円９２銭）が近づいてきて、利食いや戻り売りが出やすかった。日銀が無理に手を打つ必要もなさそうだが、様子見の材料にはなっている」（内藤証券・投資調査部長、田部井美彦氏）との声が出ていた。
ＴＯＰＩＸは１．０５％高で午前の取引を終了。東証１部の売買代金は１兆０４４１億円だった。東証３３業種全てが値上がり。値上がり率上位には、電気・ガス、証券、繊維、サービス、建設などが並んだ。
東証１部の騰落数は、値上がりが１８２６銘柄に対し、値下がりが２３３銘柄、変わらずが８９銘柄だった。
2019年9月19日 / 11:48
ロイター
https://jp.reuters.com/article/tokyo-stx-mid-19-idJPKBN1W4076
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- 【株式前場値動き】前場の日経平均は反発、ＦＯＭＣ消化 上値では利食いや戻り売りも【9/19 株価】
2 ：へっぽこ立て子＠エリオット ★[]：2019/09/19(木) 12:30:28.97 ID:CAP_USER - 本日の詳細
＜１０：２３＞ 日経平均は上げ幅拡大、「想定以上に強い」との声
日経平均は上げ幅拡大。２万２２００円台前半で推移している。市場からは「想定以上に強い印象。大
きなイベントを無難に通過したことで、出遅れの修正が出やすくなった」（ファンドマネジャー）との声が
聞かれた。ここから上は４月につけた年初来高値２万２３６２円９２銭がポイントになりそうだが、「利益
確定や戻り売りも出やすい。超えていくには追加の材料も必要」（同）との指摘があった。
＜０９：０８＞ 寄り付きの日経平均は反発、パウエル発言に安心感 円安も支援材料
寄り付きの東京株式市場で、日経平均株価は前営業日比１０３円７５銭高の２万２０６４円４６銭とな
り、反発した。その後、上げ幅を一時２００円超に拡大している。米連邦準備理事会（ＦＲＢ）のパウエル
議長が米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）後の会見でややハト派的な姿勢を示したことが安心感を誘い、米
国株市場でダウ平均が上昇。東京市場もその流れを引き継いで高く始まった。為替がドル高／円安方向に振
れたことも支援材料となっている。
パルプ・紙以外の幅広い業種が買われており、中でも保険、電気・ガス、証券、銀行、不動産などが高
い。
＜０８：２３＞ 寄り前の板状況、輸出関連株はおおむね売り買い拮抗
市場関係者によると、寄り前の板状況は、トヨタ自動車 、キヤノン 、ソニー
、パナソニック が売り買い拮抗。ホンダ は買い優勢。
指数寄与度の大きいファーストリテイリング 、ファナック は売り買い拮抗。
メガバンクでは、三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ は買い優勢、三井住友フィナンシャル
グループ 、みずほフィナンシャルグループ は売り買い拮抗している。
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- 【株式前場値動き】前場の日経平均は反発、ＦＯＭＣ消化 上値では利食いや戻り売りも【9/19 株価】
10 ：へっぽこ立て子＠エリオット ★[]：2019/09/19(木) 13:38:17.36 ID:CAP_USER - 続報
＜１２：４４＞ 日経平均は後場上げ幅縮小、日銀は現状維持 ドル108円割れ
日経平均は後場上げ幅縮小。２万２０１７円付近で推移している。ランチタイム中、日銀が金融政策決
定会合で金融政策の現状維持を決定したと発表。為替が円高方向に振れ、１ドル１０８円を割り込んだこと
をにらんで日経平均先物も上げ幅を縮小した。
市場からは「米国が利下げした一方、日銀が動かなかったので日米金利差の縮小が意識されていそうだ
。ただ、ここからドル／円が１０５円方向に向かうような円高進行は想定しづらく、為替も現状水準で落ち
着くのではないか」（国内証券）との見方が出ていた。
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- 【決済】スマホ決済アプリをインストールした人の6割超が利用せず 継続率に課題か
1 ：ムヒタ ★[]：2019/09/19(木) 14:48:31.38 ID:CAP_USER - スマートフォン決済アプリをインストールした人のうち62.8％が、その後アプリを利用していない――。MMD研究所の調査でこんな事実が分かった。内訳は、全く利用していない人が46.8％、会員登録は済ませたが使っていない人が10.8％、銀行口座やクレジットカードを連携させたが使っていない人が5.2％だった。
大手スマホ決済サービスのうち、アプリをインストールした後の利用者が最も少なかったのは「Origami Pay」（24.1％）だった。「au PAY」（25.1％）、「ファミペイ」（27.1％）、「モバイルWAON」（27.7％）なども、インストール後の利用率は3割未満にとどまった。
インストール後の利用率が最も高かったのは「PayPay」（47.5％）。以下「LINE Pay」（43.7％）、「d払い」（45.2％）、「楽天ペイ」（43.4％）と続いた。
回答者（18〜69歳、重複回答あり）がよく使う支払い方法は現金が90.5％で最多。以下、クレジットカード（71.3％）、カード型電子マネー（47.1％）、スマホ決済（16.4％）、デビットカード（5.6％）という結果だった。若年層は現金、高年齢層はクレカで決済する人が多い傾向がみられた。
調査では、スマホ決済を利用する人の45.3％が、3000円以上の支払いに抵抗があることも分かった。回答者からは「使いすぎてしまいそう」「チャージが面倒」「個人情報の流出が不安」「購入履歴から（広告などを）ターゲティングされそう」など、管理方法やセキュリティ面などを気にする声が出た。
調査は8月9〜18日にインターネット上で実施。18〜69歳の男女3万7040人に意見を聞いた。
2019年09月19日 13時02分
https://www.itmedia.co.jp/news/articles/1909/19/news094.html
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- 【マウス】ロジクール、2年ぶりのハイエンドマウス「MX Master 3」
1 ：田杉山脈 ★[]：2019/09/19(木) 17:27:57.13 ID:CAP_USER - 株式会社ロジクールは9月18日、ハイエンドマウス“MXシリーズ”の新モデル「MX Master 3」を発表した。価格はオープンプライスで、税別店頭予想価格は13,500円前後の見込み。9月27日より販売を開始する。本体色はグラファイト、ミッドグレー、ブラックの3種類を展開。
MX Master 3は、2017年に登場した「MX Master 2S」の後継機で、MXシリーズの最上位モデル。前モデルではサムホイールと戻る/進むボタンが横並びだったが、今回は上側に移動しているなど、ホイールが新開発され、ボタン位置を含めて筐体自体のデザインも改められている。
ホイールスクロールを速めた場合に自動的に高速スクロール“フリースピンモード”に移行するスクロールホイールや、本体左側面に用意されたサムホイールなどが特徴。サムホイールは、Photoshopでのブラシサイズの変更、Webブラウザのタブ間遷移、Excelの横スクロールなど、アプリに応じた機能がが割り当てられているが、ユーザーが設定することもできる。
独自開発のMagSpeed電磁気スクロールホイールは前モデルから改良が進み、秒間1,000行の読み取り能力を実現。87%精度が向上しており、より正確なホイール操作が可能になった。動作音を軽減するための静音化も行なわれている。また従来と同じく、ホイール手前にあるモードシフトボタンを押せば、通常のラチェットモードからフリースピンモードへの任意の切り替えが行なえる。
MX Master 2Sと同じく、本体左端にはジェスチャボタンが用意され、ボタンを押した状態でマウスを任意の方向(上下左右)に動かした場合に、ユーティリティで割り当てられている機能をアプリごとに再現する。なお、MX Master 3では前モデルと違い、Edge、Chrome、Word、Excel、Photoshopなどといった代表的なアプリに対してあらかじめ最適な設定が登録されている。
センサーには独自のDarkfieldトラッキング技術が使われており、ガラスの表面でも正確な操作が可能。通常のマウスの5倍以上の精度を備えており、4,000DPIまでのセンサー解像度を備えている。
独自のFlow機能を利用して、WindowsとMacのOS間をまたいだマウス操作にも対応。通信方式は2.4GHz帯を使ったUSB無線アダプタとBluetoothの2種類で、最大3台までペアリングできる。また、Easy-Switchボタンを使って即座に接続先を切り替え可能となっている。
バッテリを内蔵し、満充電で70日間の使用が可能。急速充電に対応し、1分の充電で3時間使用することもできる。なお、充電用のUSBポートはこれまでのMicro USBからType-Cへと変更されている。
ボタン数は7個(左右クリック、中央クリック、戻る/進む、アプリスイッチ、ホイールモードスイッチ)で、このほかにホイール、サムホイール、ジェスチャボタンを備える。
本体サイズは84.3××mm(幅×奥行き×高さ)、重量は141g。対応OSはWindows 7以降(BluetoothはWindows 8以降)、macOS 10.13以降。
https://pc.watch.impress.co.jp/img/pcw/docs/1207/976/01_l.jpg
https://pc.watch.impress.co.jp/docs/news/1207976.html
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- 【経済】黒田総裁、物価停滞「より注意必要に」 海外リスク警戒
1 ：田杉山脈 ★[]：2019/09/19(木) 17:30:55.47 ID:CAP_USER - 日銀の黒田東彦総裁は19日、金融政策決定会合後に記者会見した。2%の物価安定目標の達成に向けたモメンタム（勢い）が損なわれるおそれについて「より注意が必要な情勢になりつつあると判断した」と語った。そのうえで「追加緩和について前回より前向きなのかと言われれば、その通りだ」と述べ、必要があれば追加の金融緩和に踏み切る姿勢を強調した。
日銀が「経済・物価情勢の展望（展望リポート）」を公表する次回10月末の決定会合で「経済・物価動向を改めて点検していく」と表明した。
黒田総裁は10月1日の消費増税に関しては「現時点で消費増税で大きく経済が影響を受けるとはみていない」と指摘した。その一方で「特に海外経済の減速が続いている」と表明。「リスクが従来より高まっているということから、次回の決定会合ではより注意深く検討する必要がある」と警戒レベルを高めた。
日銀は今回の会合で大規模な金融緩和政策の現状維持を決めた。長期金利の誘導目標を「0%程度」、短期政策金利をマイナス0.1%に据え置く。直前の18日に米連邦準備理事会（FRB）が米連邦公開市場委員会（FOMC）を開いて政策金利を0.25%引き下げた。欧州中央銀行（ECB）も12日に小幅な利下げと量的緩和の再開を決めており、日銀の対応が焦点になっていた。
日銀は前回7月30日の決定会合では金融緩和策を維持する一方、公表文に「物価安定の目標に向けたモメンタムが損なわれるおそれが高まる場合には、ちゅうちょなく、追加的な金融緩和措置を講じる」と新たに明記した。今回の公表分でも同じ表現で、予防的な追加緩和に備える姿勢を明確にしている。
黒田総裁は記者会見で「米国経済が景気後退にすぐ陥るような可能性はあまりないと思っている」と述べた。日銀として追加緩和を検討する場合でも、長短金利操作を柱とする現行の金融政策の枠組みについては「大きな変更が必要だとは思っていない」と強調。マイナス金利をさらに引き下げる深掘りについては従来から示している「4つのオプションには入っている」と語った。
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO49967960Z10C19A9000000/
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- 【スマホ】ソニー、背水のスマホ戦略 「万人受け」決別
1 ：田杉山脈 ★[]：2019/09/19(木) 17:32:30.65 ID:CAP_USER - 「これがソニーの世界基準の技術を詰め込んだ新製品だ」。独ベルリンでこのほど開かれた家電見本市「IFA」。現地の記者向けに会見したソニーの石塚茂樹専務はこう宣言し、胸ポケットからスマートフォンを取りだした。秋に欧州などで発売する「エクスペリア5」だ。カメラマンからのフラッシュを一身に浴びた石塚氏には、決意の表情が浮かんでいた。
エクスペリア5は縦長の21対9ディスプレーと3眼カメラが目を引く。瞳に…
［有料会員限定］ こ
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO49952840Y9A910C1X13000/
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- 【原発】東電旧経営陣3人に無罪 原発事故で東京地裁判決
1 ：田杉山脈 ★[]：2019/09/19(木) 17:33:25.61 ID:CAP_USER - 福島第1原子力発電所事故を巡り、業務上過失致死傷罪で強制起訴された東京電力旧経営陣3人の判決が19日、東京地裁であった。永渕健一裁判長は勝俣恒久元会長（79）、武黒一郎元副社長（73）、武藤栄元副社長（69）に対し無罪（求刑禁錮5年）を言い渡した。3人は公判で無罪を主張していた。
判決は3人が巨大津波の可能性に関する情報を聞いたとされる2008、09年以降対策を講じたとしても「事故発生前にすべての措置を完了できたのかは証拠上明らかではない」と指摘した。
3人は巨大津波による原発事故を予見できたのに原発の運転を続け、事故で長期間の避難を余儀なくされた入院患者らを死傷させたとして業務上過失致死傷罪に問われた。公判では津波を予見し、防潮堤設置など有効な対策をとることができたかが主な争点となっていた。
検察官役の指定弁護士は公判で、政府機関の長期評価に基づく東電子会社の試算結果などを挙げ、津波が予見できたと主張。2008年のこの試算結果は15.7メートルの津波が原発に襲来する可能性を示し、武藤氏と武黒氏は内容を把握していたと訴えた。
3人全員が出席した09年の会議でも担当幹部が巨大津波の可能性に言及したと指摘。3人は津波を予見できたのに「原発の運転を漫然と続けた」と批判した。
これに対し、旧経営陣側は「政府機関の長期評価は信頼性が低く、対策の根拠としては不十分だった」などと反論した。
東電子会社の試算による15.7メートルの津波は敷地南側から押し寄せる想定だったが、津波は実際には東側から到達したため、試算に基づいた防潮堤などの対策工事をしていても原発事故は防げなかったとも主張した。
判決は3人が試算結果など巨大津波の可能性に関する情報に接して以降、対策を講じたとしても「事故発生前にすべての措置を完了できたのかは証拠上明らかではない」と指摘。「事故を回避するためには原発の運転を止めるしかなかった」とした。
その上で「原発事故が生命、身体に重大な危害を及ぼすなど甚大な被害をもたらす恐れがあることは明らか。一方運転停止は地域社会にも影響を与える」とし、事故を回避する義務を検討する際は「停止の負担、難しさなども考慮すべきだ」との考えを示した。
原発事故を巡り、東京地検は3人を嫌疑不十分で不起訴としたが、検察審査会が14年に「起訴相当」、15年に「起訴すべき」と議決した。議決を受け、検察官役の指定弁護士が16年2月に強制起訴した。未曽有の原発事故の刑事責任を旧経営陣個人に問えるのか、裁判所の判断が注目を集めていた。
東京電力ホールディングスは東京地裁の無罪判決を受け、「刑事訴訟に関する事項については、当社としてコメントは差し控える。『福島復興』を原点に、原子力の損害賠償、廃止措置、除染に誠心誠意、全力を尽くすとともに、原子力発電所の安全性強化対策に不退転の決意で取り組んでいく」とのコメントを出した。
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO49963860Z10C19A9MM0000/
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- 【7pay】セブンが不正被害でお詫び 182円分のクーポン配布
1 ：trick ★[]：2019/09/19(木) 19:52:55.68 ID:CAP_USER - セブン、「7iD」のパスワード再設定した人に“おわびクーポン”配布 おにぎり・パンなど1品無料に - ITmedia NEWS
https://www.itmedia.co.jp/news/articles/1909/19/news104.html
2019年09月19日 14時44分 公開
セブン＆アイ・ホールディングス（HD）はこのほど、通販サイト「オムニ7」などのログインに必要な「7iD」のパスワードを再設定したユーザーに、セブン‐イレブンの商品が1つ無料になるクーポンを配布すると発表した。7iDの仕組みを使ったモバイル決済サービス「7pay」で不正ログインの被害が相次いだことを受け、同社はパスワードを一斉にリセットしていた。クーポンを配布し、ユーザーにパスワードの再設定を促す。
クーポンの対象は税別182円以下の商品で、おにぎり、パン、フランク、焼き鳥、コンビニコーヒー「セブンカフェ」の中から1つを選択できる。
クーポンは、7月30日〜11月30日にパスワードを再設定したユーザーにメールで配信する。届く時期は9月21日〜12月10日ごろで、再設定した時期に応じて異なる。ユーザーはセブン‐イレブン店頭で、クーポンに記載されたバーコードを表示すると対象商品を受け取れる。
同社は「7iDパスワード再設定では、お客さまにご不便・ご迷惑をおかけし、誠に申し訳ございません」「まだパスワード再設定がお済みでない方は、ぜひ期間内にご登録をお願いいたします」としている。
https://image.itmedia.co.jp/news/articles/1909/19/sh_coupon_00.jpg
https://image.itmedia.co.jp/news/articles/1909/19/sh_coupon_01.jpg
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- 【経済】日銀総裁 消費増税「経済に大きな影響ない」
1 ：田杉山脈 ★[]：2019/09/19(木) 20:43:02.11 ID:CAP_USER - 日銀の黒田東彦総裁は19日の記者会見で、10月の消費税率引き上げについて「現時点で大きく経済が影響を受けるとはみていない」との認識を示した。政府のキャッシュレス決済のポイント還元制度などで「数字だけみると、ほとんどマイナス効果がないぐらいになっている」と指摘。一方で増税に伴う消費者心理の悪化などを「十分注視していきたい」と述べた。
政府は10%への税率引き上げにあたり、飲食料品などの税率を据え置く軽減税率を導入するほか、約2兆円の景気下支え策を2019年度予算に盛った。黒田総裁は「駆け込みと反動減という需要の変動をならす措置も講じられている」と評価した。黒田総裁は財務省の出身で、税制を立案する主税局に在籍した経験がある。
金融緩和と財政拡大のポリシーミックス（政策協調）をめぐっては「一般論として相乗効果があって景気刺激効果がより強力なものになる」と語った。
期間が20年や30年の超長期国債は「金利が下がりすぎると年金や生命保険の運用利回りが下がるのではないかということで消費者のマインドに影響があり得る」と言及した。
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO49992750Z10C19A9EA2000/
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- 【コーデック】アップル動画配信、H.265と距離を置き始めたワケ AV1は時期尚早か
1 ：田杉山脈 ★[]：2019/09/19(木) 21:29:12.92 ID:CAP_USER - 米アップル（Apple）が2019年11月に始める動画配信サービス「アップル・テレビ・プラス（Apple TV＋）」――。
映像符号化方式（動画コーデック）で現行の標準規格「H.265/HEVC（High Efficiency Video Coding）」と決別し、米グーグル（Google）などが主導する新方式「AV1（AOMedia Video 1）」を選ぶのかに注目が集まる。アップルは現行規格と距離を置き始めたが、新方式の採用は時期尚早と判断している慎重な姿勢が透けて見えた。
アップルがWebブラウザーなどで配信する予告動画の符号化方式は、H.265でもAV1でもなく、従来規格「H.264/MPEG-4 AVC（Advanced Video Coding）」を採用している可能性が高いことが日経 xTECHの調べで分かった。
AV1に関わる技術者は、アップルは当面、Webブラウザー用にH.264、自社アプリではH.265を使ってしのぎ、その後でAV1に移行すると予測した。アップルが新方式を採用すれば符号化方式の主役交代を決定づけるが、もう少し先になりそうだ。
アップルはかねて、現行のH.265を推進していた。「iPhone」で撮影する動画は、基本的にH.265で保存する。
それにもかかわらず、新しく始める動画配信サービスでH.265と距離を置き始めるのは、アップルが事業の軸足を端末販売からサービスに移すことが大きい。iPhoneなどを利用する“アップル圏”の消費者以外に、動画配信サービスを広く利用できる環境を整えたい。
https://tech.nikkeibp.co.jp/atcl/nxt/column/18/00944/091800005/
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- 【金融】三井住友銀行が決断した「営業ノルマ廃止」の行く末
1 ：田杉山脈 ★[]：2019/09/19(木) 22:37:02.89 ID:CAP_USER - 厳しいノルマの管理が「顧客本位の営業」や「貯蓄から投資へ」の流れを妨げている−−。こんな金融庁の問題意識が銀行の販売姿勢を変え始めた。三井住友銀行はある決断を下した。
◇横行した「生産者側」の論理
「これをあなたのご家族に勧めますか」。金融庁の森信親前長官が、各行の「売れ筋投資信託ベスト10」を見せたうえで、各頭取にこう迫ったのはよく知られる。森氏が監督局長時代の2014年ごろの逸話だ。
背景にあったのは、銀行が手数料目当てに投信や保険商品を販売していた実態だ。新しい投信に乗り換えさせる「回転売買」の実態を、金融庁は14年の「金融モニタリングリポート」で指摘。2年ごとに、その当時の売れ筋トップの投信に乗り換えた場合、10年経過すると手数料などの総額がリターンを上回ることを試算して公表した。
さらに14年事務年度（14年7月〜15年6月）の「金融モニタリング基本方針」で、「フィデューシャリー・デューティー（受託者責任）」の概念を初めて取り入れ、金融機関に顧客本位の営業への意識改革を迫った。その先には、遅々として進まない「貯蓄から投資へ」を後押ししたい狙いがある。
その推進役となった森氏は長官時代の16年7月、本誌（週刊エコノミスト）インタビューで金融機関の販売姿勢を痛烈に批判した。
「サービス業では『消費者側』に立って考えることが当たり前なのに、『生産者側』の論理で金融サービスが提供されていた」。「顧客本位の営業へ」という金融庁の呼びかけに、銀行業界は対応を急いだ。その一つが、個人営業ノルマ（収益目標）の廃止である。
◇準備に4年かけた三井住友銀
「本当に廃止するのか」。今年4月から始まった三井住友銀行の個人目標廃止が業界で話題となった。営業力に定評のあった住友銀行を母体の一つとするアグレッシブなメガバンクの方針転換だったからだ。
実は三井住友銀は、今年度からの個人収益目標の廃止に向け4年間の準備期間を要した。単にノルマを廃止すれば、顧客本位の営業が定着するわけではない。個人営業における業績や人事評価体系、研修など変革は多岐にわたった。
具体的には15年度から、商品によらず投信の業績評価上の行員の料率（手数料）を一本化。バラバラでは、少しでも手数料の高い投信を売るインセンティブが発生し、結果的に顧客にとって不利な商品の購入につながりかねない。その是正措置だ。
16年度には、ストック収益資産残高を業績評価項目に追加。手数料ではなく、顧客の預かり資産残高で行員の業績を評価するというものだ。17年度からはストック収益資産残高評価の比重を高め、その分手数料のそれを引き下げた。
そして18年度には、さらにストック収益資産残高評価の比重を引き上げると同時に、外部機関調査の「顧客の声」を業績評価に反映する仕組みを取り入れた。ノルマ廃止に向けた移行期間中、現場の行員から管理職まで研修を繰り返し、顧客本位の営業に向けた意識改革に取り組んだ。
一連の取り組みを経て、今年度から店舗など拠点ごとの「収益評価」と「金融商品販売における個人目標」を廃止した。
親会社の三井住友フィナンシャルグループの太田純社長は「（収益評価廃止には）ずいぶん前から取り組んでおり、行員の意識は変わっている」と胸を張る。
◇生保にはノルマが必要？
一方で、「販売目標はやはり必要」と考えるのは、日本生命保険の清水博社長だ。その理由をこう語る。「生命保険には、顧客が潜在的に持っている不安やニーズを、こちらから出向いて話を聞く中で掘り起こして加入してもらうという事業の性格がある。そのため、積極的な販売・コンサルティング活動は必要で、目標を置く方が活動が活発になる」
では、無理な販売につなげないためには、どうしているのか。
「日本生命では販売目標を、市場規模や営業職員数などに照らしてかけ離れたものになっていないか毎年チェックしている。また、既契約の顧客への訪問数など複数の目標を設定して、販売目標だけに偏らない運営を心がけている」（清水社長）
銀行業界にも営業ノルマは必要とする声はある。首都圏の地銀首脳は「営業ノルマは必要」という立場だ。日本郵政グループのかんぽ生命保険の不正販売などを念頭にノルマが不正の温床という見方に対して、この地銀首脳はこう指摘する。
「運用の問題だ。不正に走らせるほどの過大なインセンティブを置けば、郵便局という信頼を逆手に悪用する人が出てくる。しかし、郵便局の事例は極端なもので、それをもってすべての営業ノルマが否定されるものではない」
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190919-00000007-mai-bus_all
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- 【PC】GALLERIAがインテルとノートPCを共同開発
1 ：田杉山脈 ★[]：2019/09/19(木) 23:08:18.08 ID:CAP_USER - サードウェーブは、ゲーミングPCブランド「GALLERIA」より、15.6型のゲーミングノートPC「GALLERIA GCR1660TGF-QC」と「GALLERIA GCR2070RGF-QC」を10月4日に全国の家電量販店、ドスパラ店舗、ドスパラ通販サイトで発売する。ドスパラ通販サイトでの価格は、GCR1660TGF-QCが189,980円、GCR2070RGF-QCが249,980円（どちらも税別）だ。量販・直販でカラーバリエーションが異なり、それぞれのモデルにおいて家電量販店ではブラックを、直販店ではガンメタルを取り扱う。
今回の新モデルは「Game＆More」のコンセプトをもとに、ゲーミングノートPCらしからぬ「軽量」「薄型」「長時間駆動」を意識してインテルと共同で開発。ゲーミングの性能には妥協せず、持ち運びにも対応した「普段使いできるゲーミングノートPC」を実現したという。
GALLERIA GCR1660TGF-QCの主な仕様は、CPUがIntel Core i7-9750F（2.60 GHz）、グラフィックスがNVIDIA GeForce GTX 1660 Ti（6GB）、ストレージが512GB PCIe NVMe / M.2 SSD、メモリが16GB DDR4 SDRAM PC4-21300（8GB×2）、OSがWindows 10 Home 64bit。
ディスプレイは15.6インチの非光沢（ノングレア）で、解像度は1,920×1,080ドットのフルHD、リフレッシュレートは144Hz。インターフェース類はGigabit Ethernet対応有線LAN、Wi-Fi 6（IEEE802.11ax / ac / a / b / g / n対応無線LAN）＋Bluetooth 5.0、USB Type-C 3.1 Gen2×1、USB 3.1（Type-A / Gen1）×2、USB 3.1（Type-A / Gen2）×1、HDMI×1、マルチカードリーダー（SD / SDHC / SDXD）など。本体サイズはW356.4×D233.7×H20.5mm、重さ1.87Kg。バッテリー駆動時間は約10時間。キーボードはメカニカルタイプを採用した。
GALLERIA GCR2070RGF-QCの主な仕様は、グラフィックスがNVIDIA GeForce RTX 2070 Max-Q（8GB）、ストレージが1TB PCIe NVMe / M.2 SSD、そのほかの仕様はGCR1660TGF-QCと同じ。
製品発表会にはGALLERIAブランドアンバサダーのケイン・コスギさんが登壇。新製品について「ちょっと触ってみたんですが、軽さにびっくりしました。海外に行くときはノートPCを持っていくので、軽いのはうれしいですね。キーも押しやすくて気に入りました。デザインもカッコよくてゲーミングPCらしくないので、仕事しながらゲームもできそうです」と感想を述べた。
https://news.mynavi.jp/article/20190919-896440/images/001.jpg
https://news.mynavi.jp/article/20190919-896440/
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