- テスラ Tesla バッテリー79個目
954 ：名無しさん＠そうだドライブへ行こう (ﾜｯﾁｮｲ f632-V35x [153.175.222.90])[sage]：2019/12/09(月) 04:08:32.70 ID:UXUgNvyj0 -
日本は新エネルギー技術が発展しているのに、どうして街でほとんど充電スポットを見かけないのか＝中国メディア
https://www.excite.co.jp/news/article/Searchina_20191203077/
中国メディア・東方網は「日本の新エネルギー技術は発達しているのに、どうして街では充電式の自動車をほとんど見かけないのか」とする記事を掲載した。
日本の環境保護技術開発への取り組みは世界的にもトップクラスであるとする一方、街では充電式の自動車を見ることが少なく、依然として化石燃料車が自動車の主体となっていると説明。
その理由について「日本はもともと土地が狭いため」であるとし、中国のように充電式自動車を大々的に推進すると、街の至る場所に充電スポットを設置する必要が生じ、「ただでさえ狭い都市空間が、さらに狭くなってしまう」と解説している。
また、日本の自動車業界では化石燃料とバッテリーを組み合わせたハイブリッド技術がとても発達しており、燃費の向上によって環境への配慮も実現するとともに、現状では電気自動車よりも高い動力性能を持っており、日本国内におけるニーズを満たしていると伝えた。
日本と異なり、中国では政府が主導で電気自動車の普及を積極的に進めてきた。
環境保護への取り組みという側面を持つ電気自動車の普及だが、火力発電の割合が欧州に比べてまだ高い中国において、「電気自動車」のイメージに見合うほどの環境保護効果が期待できるかどうかについては議論がある。
一方で、これまでの急成長が止まり、停滞気味となっている中国自動車市場において、日本メーカーのハイブリッド車が好調と伝えられている。
急激な電気自動車化よりも、ハイブリッド車のほうが現状に即しており「無理がない」という認識が、中国の消費者の間で浸透し始めているのだろうか。
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955 ：名無しさん＠そうだドライブへ行こう (ﾜｯﾁｮｲ f632-V35x [153.175.222.90])[sage]：2019/12/09(月) 04:13:06.65 ID:UXUgNvyj0 -
中国の新エネルギー車、電池寿命の最初のピーク迎える―中国メディア
https://news.nicovideo.jp/watch/nw6266706
中国メディアのIT之家は6日、経済日報などの報道を引用し、中国では2020年に電気自動車など新エネルギー車に使用されている約20万トンの電池が寿命を迎えるとの予測を伝えた。
記事は、3年前に新エネ車を購入した劉（リウ）さんのケースを紹介。
今年に入って、充電しても充電しきれず、動力不足を感じるようになったという。
劉さんは「電池を交換したいと思ってディーラーへ行ったが、値段を聞いて諦めた」と語った。
ディーラーの店員が言うには、電池交換には5万元（約75万円）前後かかるという。劉さんは当時、7万元（約105万円）以下で車を購入していた。
中国中央テレビ（CCTV）がディーラーからの情報として伝えたところによると、保証期間を過ぎてから電池を交換する場合、4万元（約60万円）前後の費用がかかるという。
これは、中古の一部新エネ車の価格とほぼ同じだと記事は伝えた。
最後に記事は、「わが国の新エネルギー営業車の電池寿命は3〜5年で、自家用車は5〜8年だ。最も初期の新エネルギー車の電池はすでに回収期に入った」と伝えた。
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958 ：名無しさん＠そうだドライブへ行こう (ﾜｯﾁｮｲ f632-V35x [153.175.222.90])[sage]：2019/12/09(月) 04:49:51.80 ID:UXUgNvyj0 -
MaaSで大衆車市場ほぼ半減の衝撃、2030年の日本メーカーへの示唆
https://tech.nikkeibp.co.jp/atcl/nxt/column/18/00907/00003/
アビームコンサルティングは、2030年における世界の自動車需要を1億2千万台と予測している。
内訳は、マスブランド市場が1億1000万台、ラグジュアリーブランドが1000万台だ。
マスブランドの1億1000万台のうち、5000万台分がMaaSの普及そして拡大によって代替されると予測する。
すなわち、マスブランド市場の純粋な年間販売台数は6000万台程度になる見込みだ。
減少した5000万台は各人が「所有する車」から、MaaSによって複数の人が共有して「利用する車」となる。
そのMaaS用車両の販売台数は1000万台となると見込んでいる。つまり、マスブランド市場で必要とされる車の数は激減することになる。
一方、ラグジュアリーブランドは「所有するなら持つ意味のある車を」という考え方から、MaaSによる市場縮小の影響はほとんど受けない。
その販売台数は1000万台となる予測だ。
MaaSで「利用される車」は移動に特化する。
これまでのように「所有される車」とは異なり、車に求められる機能・仕様やデザインはよりシンプルなもので十分だ。
開発における障壁が低くなることで、今後は異業種の参入がさらに増えていくことが予想される。
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961 ：名無しさん＠そうだドライブへ行こう (ﾜｯﾁｮｲ f632-V35x [153.175.222.90])[sage]：2019/12/09(月) 05:06:31.42 ID:UXUgNvyj0 -
乗用車保有の考え崩す｢完全自動運転｣後の世界
https://toyokeizai.net/articles/-/316256
現在、自家用車の稼働率は極めて低く、1日の大部分の時間は駐車場に置かれたまま、使用されていません。
日本では自家用車の平均稼働率は、4.2%程度だといわれていますが、自家用車のロボタクシーへの転換が進めば、稼働率が大きく上昇します。
かつ買い替え頻度が現在と変わらないのであれば、自動車の生産台数が減る計算となります。
コンサルティングファームのPwCは、「自動車産業を転換する5つのトレンド」2018年5月）で、つぎのように予測しています。
ヨーロッパでは、車両保有台数は、現在の2億8000万台超から、2030年には2億台へと、25％減少する。
アメリカでも22％減少する。頻繁に買い替えられるため、新車販売台数はヨーロッパでは34％増加する。アメリカでは20％増加する。
しかし、仮にロボタクシーの普及が進めば、保有台数は14％に減る。また、新車販売台数が50％に減少する可能性がある。
携帯電話では、2000年代に同様の変化が起こりました。
スマートフォンへの移行が生じ、ハードウェアを作る携帯端末メーカーからOSを提供するソフトウェア企業へと主導権が移りました。
この結果、アップルとグーグルが業界をリードする企業となったのです。
自動車の自動運転の分野では、グーグルの子会社であるウェイモが、実験車の走行キロなどで、圧倒的にリードしています。
この状況を考えると、スマートフォンの場合と同様の変化が生じてもおかしくありません。
自動車を保有しなくなれば、駐車場の多くが不要になりかねません。
アメリカでは駐車場の海の中に建物があるようなところも多いので、土地利用に大きな影響があるはずです。
日本でも駐車場が占めている面積は無視できません。これが必要最小限になれば、地価に対して大きな下落圧力が働きます。
自動車が完全自動運転になれば、交通事故は8割以上減少するといわれます。
そうなると、交通警察は縮小を余儀なくされ、警察は、大量の余剰人員を抱えることになりかねません。
警察は、自動運転化によって最も大きな影響を受ける分野の一つなのです。
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6 ：名無しさん＠そうだドライブへ行こう (ﾜｯﾁｮｲ f632-V35x [153.175.222.90])[sage]：2019/12/09(月) 22:08:28.34 ID:UXUgNvyj0 - >>5
おめ！いい色買ったな！
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