- 高島彩Vol.136
777 :名無しがお伝えします[sage]:2010/04/02(金) 00:44:23 ID:3sYEAHE30 - 783 :名無しがお伝えします :2010/04/01(木) 22:59:44 ID:v0m/RrDo0
http://demicafe.net/a2/ntv/src/1270130297873.gif
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- 小宮悦子part4
121 :名無しがお伝えします[sage]:2010/04/02(金) 00:53:28 ID:3sYEAHE30 - とんでもない反日左翼番組になるという噂w
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- 【奇跡の38歳】 丸岡いずみ35 【永遠の21歳】
613 :名無しがお伝えします[sage]:2010/04/02(金) 00:57:59 ID:3sYEAHE30 - 日テレはこの人の使い方を間違えたね。
昼のニュースとかDONとかミヤネ屋にちょこちょこ出てくるからおもしろかったんだよ。 需要>供給だったってことね。 毎日2時間の生放送やれば供給>需要になって、あっという間に飽きられて終わり。
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- 高島彩Vol.136
780 :名無しがお伝えします[sage]:2010/04/02(金) 02:26:39 ID:3sYEAHE30 - 亀井静香金融相の肝いりで役員報酬の開示義務が決まった。1億円以上受け取っている
上場企業の役員は氏名、金額が有価証券報告書に記載される。適用は今年3月期決算からで、 今年6月下旬にはベラボーな役員報酬が明るみになる。 この決定に戦々恐々なのがテレビ局のトップだろう。民放社員は高給取りとして 知られているが、役員たちの報酬も世間相場以上だ。たとえば、07年度だと日本テレビの 役員報酬は年間5836万円、フジ・メディアHDが5466万円、TBSは4672万円。 もっとも、これらはあくまでも“1人あたり”の金額。会長、社長クラスの役員は 億単位の報酬をもらっている。ある民放関係者の話。 「民放の役員報酬は取締役会でお手盛りで決まります。たとえば04年度の“長者番付”を 見ると、日テレの氏家斉一郎会長の年収は1億7500万円です。95年度にフジの日枝久会長 (当時は社長)も1億2300万円の年収がありました。2人ともオーナー経営者ではなく、 配当収入がないので年収のほとんどが役員報酬でしょう。どちらもトップに君臨したままなので 高額報酬はキープしているはずです」 民放トップの超高給は知られていたことだが、今回の開示義務によってドーンと表に出る。 株主はもちろん、社内でも波紋を呼びそうだ。 「フジや日テレにはいまだに2000万円プレーヤーがゴロゴロいるとはいえ、この不況で 経営側からみみっちい節約や、大幅の制作費カットを強いられています。億単位の 役員報酬を目の当たりにしたら“フザケルナ”の大合唱が起こりそうです」(放送ジャーナリスト) 年収500万円程度で働き、テレビ局を支えている制作会社のスタッフたちは ますます労働意欲を失うのではないか。 2010年3月29日発行の日刊ゲンダイより
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- フジ♪秋元優里♪Part22
343 :名無しがお伝えします[sage]:2010/04/02(金) 02:28:21 ID:3sYEAHE30 - 亀井静香金融相の肝いりで役員報酬の開示義務が決まった。1億円以上受け取っている
上場企業の役員は氏名、金額が有価証券報告書に記載される。適用は今年3月期決算からで、 今年6月下旬にはベラボーな役員報酬が明るみになる。 この決定に戦々恐々なのがテレビ局のトップだろう。民放社員は高給取りとして 知られているが、役員たちの報酬も世間相場以上だ。たとえば、07年度だと日本テレビの 役員報酬は年間5836万円、フジ・メディアHDが5466万円、TBSは4672万円。 もっとも、これらはあくまでも“1人あたり”の金額。会長、社長クラスの役員は 億単位の報酬をもらっている。ある民放関係者の話。 「民放の役員報酬は取締役会でお手盛りで決まります。たとえば04年度の“長者番付”を 見ると、日テレの氏家斉一郎会長の年収は1億7500万円です。95年度にフジの日枝久会長 (当時は社長)も1億2300万円の年収がありました。2人ともオーナー経営者ではなく、 配当収入がないので年収のほとんどが役員報酬でしょう。どちらもトップに君臨したままなので 高額報酬はキープしているはずです」 民放トップの超高給は知られていたことだが、今回の開示義務によってドーンと表に出る。 株主はもちろん、社内でも波紋を呼びそうだ。 「フジや日テレにはいまだに2000万円プレーヤーがゴロゴロいるとはいえ、この不況で 経営側からみみっちい節約や、大幅の制作費カットを強いられています。億単位の 役員報酬を目の当たりにしたら“フザケルナ”の大合唱が起こりそうです」(放送ジャーナリスト) 年収500万円程度で働き、テレビ局を支えている制作会社のスタッフたちは ますます労働意欲を失うのではないか。 2010年3月29日発行の日刊ゲンダイより
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