- 【久積篤史】ソーシャルブランド株式会社 Ver2.0
324 ：クリックで救われる名無しさんがいる[sage]：2014/04/25(金) 01:06:04.58 ID:j9/PsUAs0 - またこれとは別に基本的に無料で提供しているサービスに一部サービスに付加機能を加えた
有料サービスを提供して課金をするモデルもある。（例:mixiプレミアム）
ソーシャル・ネットワーキング・サービス内での広告収入や課金収入に頼るのではなく、
ソーシャル・ネットワーキング・サービスをユーザーの集客や定着のツールとして捉え、
自社・他社問わず他のサイトに誘導、あるいは連動させることにより得られるシナジー効果
（相乗効果）を期待するモデル。ヤフー株式会社の井上雅博CEOが語るようにYahoo! Days
（ヤフー・デイズ）などの大手ポータルサイトが運営するソーシャル・ネットワーキング・サービスは
このモデルを取り入れようとしている。また携帯端末向けソーシャル・ネットワーキング・サービスの
モバゲータウンはモバオク、ミュウモなどの外部の課金サービスに誘導することで収益をあげている。
なお、これら三つのモデルは、そのいずれかはそれぞれのソーシャル・ネットワーキング・サービスで
中心となっているものの、例えば広告収入モデルはほぼすべてのソーシャル・ネットワーキング・サービスで
取り入れられているように、ビジネスモデルを組み合わせていくのが一般的である。アメリカ、韓国では
広告収入以外にもEC事業（アバター、ホムピー）といった色々なビジネスモデルが構築されつつある。
例えばサイワールドなどは月10億円以上の利益を広告（20%）とEC（80%）により生み出している。
その一方で、限られた会員内とはいえ、個人情報の流出の懸念も一部であり、未成年者の利用を制限する動きもある。
（アメリカでは12歳以上なら利用が可能の為）
コンピュータ登場以前のソーシャルネットワーキング理論の起源としては、六次の隔たり理論などがある。
コンピュータネットワークによる新しい社会交流の形態は、コンピュータが開発された初期の頃から
その可能性が示唆されていた。コンピュータ通信によるソーシャルネットワーキングの試みは、
Usenet、ARPANET、LISTSERVやBBSなどを含む初期の多くのオンラインサービス上で行われた。
ソーシャル・ネットワーキング・サービスの前段階としての特徴は、AOL、ProdigyそしてCompuServeなどの
オンラインサービス上にも多く現れていた。ワールドワイドウェブ上の初期の
ソーシャル・ネットワーキング・サービスは、Theglobe.com (1994)、Geocities (1994) そしてTripod.com
(1995)のようなオンラインコミュニケーションの形態で始まった。これら初期のコミュニティの多くは、
チャットルームの他、使いやすいサイト開設ツールと自由で安価な場を提供することによって、
個人のウェブページを通して個人的な情報やアイデアを共有することに注力していた。Classmates.com
（クラスメーツ・ドット・コム）のようないくつかのコミュニティはEメールアドレスを公開して人々が
お互い結びつくような方法を取っていた。1990年代後半、ユーザーが友人のリストを管理し、
似たような関心を持つ他のユーザーを探せるようにするなど、ユーザープロフィールの編集が
ソーシャル・ネットワーキング・サービスの中心的な特徴となっていった。
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343 ：クリックで救われる名無しさんがいる[sage]：2014/04/25(金) 04:06:04.33 ID:j9/PsUAs0 - 成功報酬型広告（せいこうほうしゅうがたこうこく）、アフィリエイト・マーケティング、
アフィニティ・プログラム、アソシエイト・プログラム、アフィリエイト・プログラムとは、
特にインターネットのWWW上における広告形態をさし、ある広告媒体のウェブサイトに
設置された広告によってウェブサイトの閲覧者が広告主の商品あるいはサービス等を購入し、
生じた利益に応じて広告媒体に成功報酬を与える一連の形態をさす用語。単にアフィリエイト
（Affiliate）、縮めた形でアフィリ、アフィと呼ばれることが多い.。これらは、広告提供者が
アフィリエイト・プログラムを提供する広告企業であるアフィリエイト・サービス・プロバイダ
（以下、広告企業）に依頼して広告を出す場合と、eコマースやサイバーモールなどインターネット上で
商品やサービスを提供する企業ないし、それら電子商店のシステムを提供している企業そのものが
設置している広告形態の2種類に大別される。これらでは、広告掲載者を特定する識別子がURL中に
埋め込まれており、リンククリック時に識別子が広告企業に送信され記録される。
そうして実際に売上が出た際には広告掲載者に成功報酬が支払われる。
これら広告企業には大小さまざまな企業が存在するため列挙は割愛するが、
各々の広告リンク設置により成功報酬を望む側は、それら広告企業側と契約する形でバナー広告、
ブログパーツを設置、それぞれのリンクへと誘導する。
1996年7月頃、カクテルパーティーでAmazon.comの創業者ジェフ・ベゾスが、
ある女性に「自分のサイトで離婚に関する本を売りたいんだけど」
と持ちかけられたのをヒントにしたのがはじまりであるとされているが、
Amazon.com以前にCybereroticsというアダルトサイトがクリック報酬型のアフィリエイトを始めた
最初か初期のサイトの1つだというのが、広告関係者やアダルト業界のコンセンサスである。
アダルトサイトを除けば、1994年11月にBuyWebというプログラムを立ち上げたCDNOWが、
最初のクリックスルー方式のアフィリエイトを導入したウェブサイトである。
日本では2000年頃から比較コンテンツを作り情報としてアフィリエイト広告を見せ、
検索エンジンを導線とするといった現在の主流となっているアフィリエイトメディアの掲載手法が確立される。
アフィリエイトの母国である米国にはない手法が日本では広まったおかげで、
2004年以降アフィリエイト配信会社が複数社上場するといった世界では稀なほど
アクション報酬型のアフィリエイト広告が普及している。2004年頃から商品リンクと呼ばれる、
商品が掲載されているページやカテゴリに直接誘導できる広告リンクの登場により、
これまでの申し込み・相談・資料請求など（リード案件）と呼ぶからEC案件にも一気に
アフィリエイト広告が広がっていった。
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361 ：クリックで救われる名無しさんがいる[sage]：2014/04/25(金) 07:06:04.80 ID:j9/PsUAs0 - アプリケーションサービスプロバイダ（英語: Application Service Provider、ASP）とはアプリケーションソフト等のサービス（機能）を
ネットワーク経由で提供するプロバイダ（＝ provide 提供する 事業者・人・仕組み 等全般）のこと。広義にはこうした仕組みの
ソフトウェア提供形態やビジネスモデルまでも指す。ASPはアプリケーションソフトの機能をネットワーク経由で顧客にサービスとして
提供することであり、それを行っている事業者である。通常、利用者はブラウザソフトなどを使用してインターネットなどのネットワークを
経由し、遠隔地からASPのサーバにアクセスすることで、そのサーバ内に格納された各種アプリケーションソフトの機能をサービスの形で利用する。
この「ASP」という用語自体は1998年ころから用いられるようになった比較的新しい用語ではあるが、こうしたサービス形態はそれ以前から
存在していた。コンピュータ（およびコンピュータ上で走るソフトウェア）を遠隔利用するというサービス形態自体は1960年代より
存在していたのである。もともと、業務上使用するコンピュータは、ほぼメインフレーム（大型計算機）しか存在しなかったと言えるような時代、
メインフレームではTSSをベースにしたユーティリティ・コンピュータ、VANなどの利用法があった。日本でも1970年代には、
企業・会計事務所・税務事務所など向けに科学技術計算・販売在庫管理処理・税務・会計計算処理などを提供する「（計算機）レンタルサービス」
「計算センター事業者」などと呼ばれるものが数多く存在した。高い時間単価を支払ってそうしたサービスを遠隔利用することが
一般的であった時代があったのである。しかしその後、外部業者の大型コンピュータのサービスをレンタルすることは避け、
自社に小さめコンピュータを導入するようになり、1990年代に入ると、メインフレームと比べてかなり小さくてかなり安価な
「ワークステーション」や「PC」などと呼ばれるコンピュータが登場し、企業ではそれらを導入してクライアント／サーバ方式で
社内で完結したシステムを（安価に）構築する方法が一般的となった。それが普通だと見なされる状況になったのである。その後、
1990年代半ばになると、米国で、業務の標準化やインターネット環境が整備（ADSLやFTTHなどの回線の高速化、および低価格化）
されるようになった状況を利用し、再びかつてのように、ネットワーク経由でサービスを提供する事業者が現れ、特定の企業のアプリケーションを
預かるようなホスティング事業者なども現れた。日本でも一歩遅れて2000年代より、同様のことが普及しはじめた。米国で1998年ごろからこうした事業者を
「ASP」と呼ぶことが行われるようになり、1999年5月には米国でASP Industry Consortiumという業界団体が設立されたのである。
類似用語には以下があるが、ASPを別の観点から呼んだものとも言える。ユーティリティコンピューティング - サービスを使用した量（従量制）で支払う。
SaaS - ソフトウェアをサービスの形で提供する。クラウドコンピューティング - 主にインターネットを経由してサービスを提供する。マルチテナント -
システム環境を複数で利用する。オープンソース開発のコミュニティ基盤→CollabNet分散SW開発のエンジニアリング環境→CollabNet財務会計給与計算
グループウェア営業管理、顧客管理、ICT資産管理 販売管理、在庫管理 コンピュータウイルスのチェック・除去ソフトネット風評監視サービス
（例・電通バズリサーチなど）上記にかかわらず、メリットやデメリットを考慮するならば、すべての分野のアプリケーションで利用可能である。
サービス利用者は、自社でシステム（ハードウェア）やソフトウェアを保有・管理することなく、利用することができる為、
管理コストの削減に繋がる。（インターネットへのアクセスが可能な環境とブラウザがあればよい。ソフトウェアのバージョンアップやバグ修正などの
保守作業は事業者側が行う）。小規模な場合、サービス利用者はソフトウェアを購入するのに比べて費用が安いことがある。
サービス提供者は以下のような事がクライアント側に構築されたシステムよりも容易に可能となる。ソフトウェアのバージョンアップサービス利用者の認証
（利用権限の確認）利用状況の確認や分析不具合発生時の状況確認
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380 ：クリックで救われる名無しさんがいる[sage]：2014/04/25(金) 10:06:04.38 ID:j9/PsUAs0 - 検索エンジン最適化（けんさくエンジンさいてきか、英: Search Engine Optimization、SEO、サーチ・エンジン・オプティマイゼーション）は
ある特定の検索エンジンを対象として検索結果でより上位に現れるようにウェブページを書き換えること。または、その技術のこと。
これとは別に検索エンジンに直接広告出稿して自社Webサイトへの訪問者数を増やすマーケティング手法として、サーチエンジンマーケティング
（SEM）があり、SEO・SEMマーケティングとして一括りで取り扱われることもある。検索エンジンサイトでのキーワード検索結果として、
上位ページと下位ページでは、クリック率・誘導率にきわめて大きなかい離がある。また、検索エンジンサイトの検索結果からの誘導そのものは、
他の広告媒体などとことなりコストがかからないため、企業サイトにとって、極めて効果が高く重要なポジショニングとなっている。 このため、
検索エンジンが検索キーワードによる検索結果として表示する順位の決定アルゴリズムを分析し、自社サイトの上位表示を目指すための修正・
最適化を実施することで、これらを実現する風潮があらわれた。これが検索エンジン最適化である。最適化の対象になる検索エンジンは、
（特にアメリカで）シェアが高いことからGoogle検索であることが多い。日本では利用者が多いため、Yahoo!検索対策も重視されている。
SEOは、1990年代半ば、最初期の検索エンジンが初期のウェブを登録した時に始まった。多くのサイト所有者が、検索エンジンの登場によって
自分のサイトへのアクセスが増加したため、すぐに検索結果の価値を評価するようになった。サイト所有者はまもなく、検索エンジン提供側所定の
方式にのっとり、自分のサイトのURLを検索エンジンのデータベースへ定期的に送信するようになり、ウェブを探索するソフトウェア（クローラ）の
動作・評価方式に親和性の高いサイトを目指すため、自身のサイトを変更し始めた。メタ・タグ (en:meta tag) のような特殊な特徴は、検索エンジンの
結果ページ(SERP:Search Engine Result Page)上で高順位のサイトの共通項となった。そしてこのようなサイト所有者の必要に応えるべく、
SEO会社も立ち上げられ、検索エンジンの持つ内部論理アルゴリズムの分析・探究の動きが促進された。SEOの定義・目的に関しては、
「検索ページにおいて高順位を獲得する手法」という狭義の定義から、「サイトコンテンツに対して関心の高いユーザーのアクセスを効果的に集約する営み」
とする広義のものまで、種々の言説が存在する。後者の立場を採る場合、サイトのコーディング面だけでなく、検索ページにおいて当該サイトの表示を
目立ちやすくするコピーライティングや、当該サイトに向けられるリンク（外部リンク）の設置面などもSEOの一環に含まれることになる。
日本では、2002年後半から検索エンジン最適化業者が台頭し始めた。 2007年以降、競争の激しい分野では、特に中小・個人サイトは
検索エンジン最適化なくしての上位表示は非常に難しくなっている。有料登録は、検索エンジンにウェブサイトのリストを提出する有料モデルである。
歴史的に検索エンジンは、ウェブマスターやSEO会社、一般公衆に検索エンジンに登録したいサイトを自由に提出することを許してきた。しかしながら、
評判のわるいSEO会社がこの仕組みを悪用し、登録したいページをとどまることなく送りつけるようになったため、検索エンジンの処理能力に支障を
きたすようになった。そこで、サイトの登録依頼の提出に人為的な制限を加える一手段として、有料化が行われた。有料登録で支払われる料金は、
余分な提出に対するフィルタリング作業に用いられる他、単純に運営会社の収入源にもなっている。検索エンジン会社は、いまだに無料提出フォームを
提供しているが、この経路での分類登録までの期間は保証していない。Googleは、有料掲載を取り扱うのに、倫理的な注意を払っている。検索結果は
支払いの有無によって影響されず、有料の「広告」には、「スポンサー」という文字が表示されるので、「どの結果が有料登録により表示されているか」を
知ることができる。また、有料掲載されたページが、無関係な検索の結果表示されることを防ぐ種々の手段を用いている。
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399 ：クリックで救われる名無しさんがいる[sage]：2014/04/25(金) 13:06:04.58 ID:j9/PsUAs0 - ソーシャル・ネットワーキング・サービス（英: social networking service、SNS）とは、
インターネット上の交流を通して社会的ネットワーク（ソーシャル・ネットワーク）を構築する
サービスのことである。代表的なSNSとして、日本ではmixi、GREE、Mobage、Ameba、世界では
Facebook、Twitter、Google 、Myspace、LinkedIn、LINEなどがある。
広義には、社会的ネットワークの構築の出来るサービスやウェブサイトであれば、
ソーシャル・ネットワーキング・サービスまたはソーシャル・ネットワーキング・サイトと定義される。
この為、コメントやトラックバックなどのコミュニケーション機能を有しているブログや、
2ちゃんねるのような電子掲示板も広義的にはソーシャル・ネットワーキング・サービスに含まれる。
狭義には、ソーシャル・ネットワーキング・サービスとは人と人とのつながりを促進・サポートする、
「コミュニティ型の会員制のサービス」と定義される。あるいはそういったサービスを提供する
ウェブサイトも含まれる。ソーシャル・ネットワーキング・サービスの主目的は、
個人間のコミュニケーションにある。利用者はサービスに会員登録をすることで利用できるが、
密接な人の繋がりを重視して、既存の参加者からの招待がないと参加できないシステムに
なっているものも存在する。近年では、各国の企業や政府機関など多々な分野において
SNSの利用が進んでいる。首相官邸においてもLINE、Facebook、TwitterなどのSNSを利用した
情報発信を行っている。 また、社内でのコミュニケーションの活性化、情報の地域間格差の解消、
SOX法対策のために、多くの企業が社内SNSを導入している。
ソーシャル・ネットワーキング・サービスのビジネスモデルは大きく分けて「広告収入モデル」
「ユーザー課金モデル」「他サイト誘導・連動モデル」が成立している。広告収入モデルは
インターネット広告により収益を得るモデル。広告収入を収益の柱としている
ソーシャル・ネットワーキング・サービスはmixiやMySpaceなどが挙げられる。いかに多数のユーザーを
サイト上に滞在させ、ページの閲覧数（ページビュー）をどれだけ多く獲得できるかがこのモデルの鍵となる。
ソーシャル・ネットワーキング・サービスで広告収入をあげるにはそれなりのユーザー数が必要とされるため、そこまでコミュニティを育てていくにはサーバーなどを運営していく計画的な資本戦略が必要とされる。
ユーザー課金モデルは提供しているサービスに対し、サービス利用料という形でユーザーに対して直接課金し、
収入源とするモデル。閲覧数の多さに依存せず、人的ネットワークなど
ソーシャル・ネットワーキング・サービスの特徴を積極的に活用したサービスの提供に重点を
置いている点に特徴がある。現在ではビジネスネットワークの構築や職探しに利用される
米国LinkedIn（リンクトイン）などが挙げられる。
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417 ：クリックで救われる名無しさんがいる[sage]：2014/04/25(金) 16:06:05.23 ID:j9/PsUAs0 - 日本においては、国内インターネット黎明期の1996年に会員制のみゆきネットが登場したことに
ソーシャル・ネットワーキング・サービスの端緒を見つけることができる（1999年終了）が、
「ソーシャルネットワーキング」という概念を強く意識し、フレンド相互リンク・私書箱・
プロフィール表示という現在のソーシャル・ネットワーキング・サービスの主要機能を
持つものとしては、2002年9月に登場した内野晴仁の個人運営の
公開型ソーシャル・ネットワーキング・サービス myprofile.jpが嚆矢であり、
これに続いて2003年12月にはSFC Incubation Villageにてビートコミュニケーションによる
期間限定のマッチング実験SIV Connectが、そしてネットエイジ社による有料の
合コンマッチングサービスのGocooなどのサービスが開始された。 翌年2004年、2月21日に
田中良和の個人運営GREEが、2月後半にはイー・マーキュリー （現:ミクシィ）
提供のmixiがプレオープン、3月3日にオフィシャルオープンした。その他数ヶ月遅れで、
Yubitomaのエコー、フレンドマップ、Miniiそしてキヌガサなどがスタートした。
Gocooなど古いにもかかわらず、限られたユーザーで普及した理由としては
最初から課金をしてハードルが高かった事が原因にあげられている（課金モデルは途中から変更）。
2004年の段階では、GREEが最も会員数が多く、イベント中心に盛り上がりを見せた。
当初はウェブメール機能や日記機能をつけておらず、会員数が10万人あたりで、
最初から日記機能のあったmixiに抜かれた（但しmixiもリリース当初はまだコミュニティ機能などは実装されていなかった）。
2010年4月には、mixiのユーザー数（有効ID数）が2000万人を越えた。日本では、従前から数多く存在していた
「Web日記サイト」「グループウェアサイト」「インターネットコミュニティ」などの機能を上手に取り込みつつ、
さらには各新聞社やマスコミの記事を取り扱うなど、一種のポータルサイトとしての機能も持っているものが見られる。
企業・教育機関でも内部向けコミュニケーションから始まり、内定者や学校の卒業生の囲い込みなど、色々な用途に使われている。
最近ではGREE、imapuなどでも携帯電話にも応用されており、さまざまな形でソーシャル・ネットワーキング・サービスは普及している。
熊本県八代市が運営するごろっとやっちろを皮切りに自治体や非営利団体・企業等が運営する地域型のサービスも各地で立ち上がっている。
YouTubeやFlickrといった画像共有・動画共有サイトが人気になったことにより、日本でもAmebaVision（終了）など類似のものが相次いで開設されている。
総務省の発表によると、2006年3月末現在の日本でのソーシャル・ネットワーキング・サービス利用者数は、716万人に達している。
これは前年度（2005年3月末）の111万人の約6.5倍の数字であり、急速に認知度が高まっていることが伺える。
予想ではソーシャル・ネットワーキング・サービスの利用者数は2007年3月に1042万人に拡大すると見られている。
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